Kaspersky Labによると、企業の経営幹部にはセキュリティの知識が不足している。具体的には、何が足りていないのか。企業の経営幹部がセキュリティについての理解を深めるには、何が必要なのか。
企業の経営幹部がセキュリティ用語をあまり理解していないことが、セキュリティベンダーKaspersky Labの調査によって明らかになった。セキュリティの知識を広げるには、どうすればいいのか。
セキュリティについて広く情報を収集するには、メディアの利用が有効だとKaspersky Labはみる。より深く理解するためには、専門家の知恵を借りることが重要だという。同社が2022年9月、欧州企業の経営幹部1800人を対象に実施した調査によると、回答者の中にはダークWeb（通常の手段ではアクセスできないWebサイト群）の脅威情報を収集・分析するサービスを利用する人がいた。だが、それはごく一部だ。
Kaspersky Labは今回の調査結果を踏まえ、「企業の経営幹部は、自社が直面している脅威を理解するためのサポートを必要としている」と述べる。「脅威の存在を認識すること」と「脅威を理解すること」は全く別のことだとみて、理解不足がセキュリティを軽視する原因になっていると同社は指摘する。
企業の経営幹部が脅威についての理解を深めるためには、セキュリティ団体のガイドラインといった一般公開のセキュリティ情報を集めたり、トレーニングプログラムを利用したりすることが望ましいと考えられる。
「知識を深める上で重要なのは、“通訳者”になってくれる人の支援だ」とKaspersky Labは語る。企業の経営幹部はセキュリティの専門用語に限らず、攻撃の仕組みやサイバー犯罪者の動機といったことについてもレクチャーを受けることで、脅威についての理解を深められるという。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
サービスアカウントによる特権アクセスの管理に頭を悩ませるセキュリティ担当者は少なくないだろう。重要なシステムやデータを守るには、こうした特権アクセスを適切に管理し、アカウントを保護することが求められる。
サービスアカウントの悪用や誤用が問題になっている。システムやアプリケーションへのアクセスに特別な権限を有しているだけに、悪用されれば大きな被害につながる可能性もある。管理・保護のベストプラクティスをチェックしよう。
eコマースの登場以降、デジタル決済の選択肢は急速に広がり、利用者の利便性は飛躍的に高まった。一方で、それぞれの決済方法を利用するユーザーを標的とした金融犯罪や不正行為も爆発的に増加している。どう防げばよいのだろうか。
金融サービス業界において、金融犯罪を防ぐための対策は不可欠だ。デジタルサービスが増え、システムが複雑化する中で、どう対策を実践していくか。取引詐欺やマネーロンダリングなど4つのシーンを取り上げ、具体的な対策を解説する。
クラウドシフトが進み、リモートワークも普及した現代のIT環境で重要性が高まっているのが、ゼロトラストに基づくセキュリティ対策だ。その新たなアプローチとして、ブラウザベースの手法が注目されている。どういった手法なのか。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
