マルウェアによる情報漏えいを防ぐには、マルウェア対策ソフトウェアを最新状態に保つことや、マルウェアによって起きる脅威を従業員に周知することが必要になる。（続きはページの末尾にあります）
VMwareは脅威インテリジェンス機能「Contexa」を発表。同社のセキュリティ製品に組み込まれ、ユーザー企業は追加費用なしで利用できる。具体的にどのような機能なのか。
自社に必要なサイバーセキュリティ保険を選ぶには、何に注意して選定を進めればよいのか。選び方のヒントを紹介する。
自社に適したサイバーセキュリティ保険の見当を付けるには、どのようなプロセスを踏めばよいのか。選定に失敗しないための8つのプロセスを紹介する。
サイバー攻撃から「VDI」を守る手段が「VDIセキュリティ製品」だ。適切なVDIセキュリティ製品を選ぶために考慮すべき点を解説する。
「Office 365」の特徴であるアプリケーションの豊富さは、攻撃経路の多さにもつながる。Office 365のセキュリティ対策で実践すべき、3つの対策について説明する。
知的財産の盗難には、内部関係者や不満を抱く従業員が関与していることが多い。本稿では、知的財産の盗難と、このような内部関係者による攻撃を防ぐ方法を取り上げる。
iPhoneはこの10年でスマートフォンの代名詞となり、ユーザーとデバイスの関係性の変化をもたらした。その変化が10年後、iPhone自身の消失をもたらすとしたら？
エンタープライズモビリティ管理（EMM）は重要なセキュリティテクノロジーだが全てをカバーできるわけではない。そこで役立つのがモバイル脅威対策ソフトウェアだ。IT部門はこれを使って問題に対して先手を打てる。
モバイルセキュリティとは、モバイルデバイスの管理だけを指すのではない。今日のIT部門は、ID管理から分析に至るまで、各種セキュリティツールを自由に使いこなす必要がある。
ITセキュリティ専門家が、物理アプライアンスと仮想アプライアンスに配備可能なDLP製品スイート「McAfee Total Protection for Data Loss Prevention」を詳しく検証する
Windows ファイアウォールは効果的かもしれない。だがセキュリティ対策として万全ではない。サードパーティーファイアウォールは場合によっては、IT部門が必要とする追加的な保護層を提供してくれる。
Google公式ストアの「Google Play」で配信されているVPNアプリの84％が、データを漏えいしているという。18％は暗号化すらしていない。この背後には、恐ろしい理由があった。
十分に普及しているとはいえない「Windows 10 Mobile」だが、その管理機能は比較的充実している。標準のモバイルデバイス管理（MDM）機能について詳しく見ていこう。
「iPhoneは絶対に安全だ」と思い込んでいるとしたら、それは間違いだ。iPhoneもセキュリティ問題とは無縁ではなく、適切な対策が求められる。では、何をすればよいのか。
比較的セキュアだといわれる「Windows 10」だが、セキュリティ対策なしでは心もとない。追加費用が掛からない、基本的なセキュリティ対策を伝授する。
クラウドサービスの安全性評価で頼りになる標準規格を紹介する。また、昨今セキュリティ専門家の間でキーワードとなっている“クラウド環境の可視性”について現状を解説する。
調査の結果、現在のAndroid端末の90％以上にはある問題があり、セキュリティ上の懸念点になっている。IT部門はこの状況にどう対処すべきなのか。
ファイアウォール単体の機能で脅威に対処できる時代は終わった。現在の企業に求められるファイアウォールの在り方とは何か。次世代ファイアウォールの選び方を含め、製品選定時に考慮すべきポイントとは。
TechTargetジャパンの専門メディア「ネットワーク」で2015年にアクセスが多かった記事から企業規模や職種の違いでどのような傾向があるのかを調べてみました。
セキュリティイベントで必ず話題になるAndroidのセキュリティ問題。Siemens CERTのスプライツェンバース氏は、数あるAndroidの問題を列挙しつつ、「管理用APIの欠如」を指摘した。
企業が情報漏えいに対処するには、相応の時間や人員を割かなければならない。その結果、他の業務に影響が及ぶ。情報漏えいが発生したら、その事実を顧客に知らせなければならない。この知らせを受けた顧客が、自社の提供サービスを利用することをやめる恐れがある。情報漏えい後に顧客との信頼関係を再び築くには、時間と手間が必要になる。
従業員による情報漏えいを防ぐために、企業は重要なデータや機密データへのアクセスを、必要最低限の担当者のみに制限する必要がある。データへのアクセス制御は、攻撃者によるデータの損失に加え、従業員が意図せずデータを消去するといった人為的ミスを防ぐのにも役立つ。
情報漏えい対策のためのソフトウェアやサービスの購入により、ITコストが増大する可能性がある。こうしたコストが高額になるとしても、データに対する保護を徹底することで、サイバー攻撃の被害を受けた際にかかるコストを抑えられる。
「DLP」（データ損失防止）は、インシデントが発生したときの、情報漏えいやデータ損失の被害の軽減や防止を目的とする技術だ。DLP製品は従業員が転送または共有できるデータを制限することで、情報漏えいを抑止する。
従業員が機微なデータや機密データの扱い方を誤ったり、悪意を持って漏えいしたりしないように、データを保護する上でDLP製品は役立つ。DLP製品の導入は、企業のデータ保護戦略の重要なポイントになりつつある。
主要なDLP製品やサービスには、Microsoftの「Microsoft 365データ損失防止」、Broadcomの「Symantec Data Loss Prevention」、McAfeeの「McAfee Total Protection for Data Loss Prevention」などがある。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
