中堅企業向けERPとして高いシェアを持つ「ProActive E2」はバージョンアップのしやすさをアーキテクチャで保証する「超寿命ERP」を標ぼうする。その特徴と、IFRSへの対応方針を聞いた。
住商情報システムが提供するERPパッケージ製品「ProActiveシリーズ」は、国産ERPパッケージとしては最も長い実績を持つ製品の1つだ。1993年に初代バージョンがリリースされて以来、累計で4000社の企業に導入され、2007年と2008年には中堅企業（年商300億～500億円）におけるERPパッケージの導入シェアで2年連続トップの座を獲得している（ノークリサーチ調べ）。
また、中堅企業向けのパッケージでありながら、企業グループでの一括導入が多いのもProActiveシリーズの特徴である。同製品は既に150の企業グループで導入されており、近年でも東京証券取引所やJR西日本グループといった大手企業が同製品をグループ内の共通業務システムとして採用している。特に、2005年に従来の製品を大幅に機能強化した「ProActive E2」をリリースしてからは、大手企業での導入が増えているという。住商情報システム ProActive事業部 営業推進部 副部長 五月女 雅一氏は次のように述べる。
「もともとProActiveシリーズは年商50億～500億円の中堅企業をターゲットにしていたが、顧客の要望を大幅に取り入れた『ProActive E2』をリリースしてからは、年商1000億を超える企業にも高い評価をいただくようになり、商談で『SAP ERP』や『Oracle E-Business Suite』といった大企業向け製品とコンペになることも多い」
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