クラウドインフラの利用形態の一つとして、プライベートクラウドがある。プライベートクラウドでは、ユーザー企業はインフラの一部または全部を専有する。これに対してパブリッククラウドでは、複数のユーザー企業がリソースを共有する。（続きはページの末尾にあります）
「VPS」と「VPC」は何が違うのか。まずは両者の簡単な違いを整理した上で、VPSの特徴や注意点を解説しよう。
プライベートクラウドには数々のメリットがあるが、それを構築して管理するのは容易なことではない。あなたの会社は大丈夫だろうか。
プライベートクラウドには多くのメリットがある。だが、プライベートクラウドの導入には潜在的なリスクが伴う。多くの企業がプライベートクラウドの導入で犯す8つの過ちを紹介する。
NTTデータは2013年5月に足がけ4年に及ぶ長期プロジェクトを完了させ、社内システムを全面的にプライベートクラウド上に移行する。SIerらしく顧客に向けたソリューションモデルともなる効率的な基盤だ。
ユーザー企業の情報システム部門／情報システム子会社で働く読者を集めた座談会リポート。後編では、アウトソースの活用状況、パブリッククラウドへの意向について話を聞いた。
ユーザー企業の情報システム部門／情報システム子会社で働く読者を集めた座談会リポート。前編では、クライアント／サーバの仮想化状況を中心に話を聞いた。
VMwareのEUC事業は新会社Omnissaに引き継がれる形となった。UEMやVDIの事業は、Omnissaの配下でどうなるのか。明確になった点と、Omnissaに残された課題がある。
BroadcomはVMwareを買収してから、EUC事業を投資会社KKRに売却することにした。これに伴い、VDI製品「Horizon」のライセンス提供はどうなるのか。
VMwareがBroadcomに買収されてから、EUC事業に関して先行きが不透明な状況が続いていた。新会社設立が発表されたことにより、ようやく分かったことがある。
プライベートクラウドではインフラを自社で専有できるため、パブリッククラウドに比べて自由にITリソースを使いやすい。プライベートクラウドのコストを最適化する方法を紹介する。
クラウドインフラのリソースを自組織で専有するプライベートクラウドは、構成や運用方を工夫することでコスト効率を改善することができる。プライベートクラウドの基本とコスト効率を改善する方法を紹介する。
ベンダー各社はオンプレミスインフラをクラウドサービスのように利用するためのサービスを拡充させている。どのようなサービスがあるのか。
プライベートクラウドへの移行を実行に移すためには、経営陣の承認を取り付ける必要がある。IT担当者は何をすればよいのか。
プライベートクラウドを導入するITチームはまず、自社にとってクラウド戦略が正確に何を意味するかを定めてから進めなければならない。
今はITコストの削減に再度取り組むのにうってつけの時期だろう。本稿では、データセンターの管理者がITコストを削減できる6つの分野を紹介する。
プライベートクラウドの構築と管理には広範なスキルが求められる。こうしたスキルの習得に役立つのが、ベンダーによる認定資格や教材だ。まずはMicrosoftとHPEの主な認定資格や教材を確認しよう。
長期にわたってデータセンターに影響を与える真のトレンドは、テクノロジーに過剰な期待が集まった後に生まれるものだ。2016年以降も間違いなく影響力を持ち続ける10個のトレンドを紹介する。
ソフトウェア定義技術、統合システム、IoT（モノのインターネット）など、次々と登場する新しい技術。大きな変革をもたらす主要なトレンドをリストアップしてみた。
プライベートクラウドは「シングルテナント」（ハードウェアとソフトウェアをユーザー企業が専有する方式）だ。他のユーザー企業とはリソースを共有しない。
ユーザー企業は、自社に合ったリソース管理方法を選択できる。プライベートクラウドには、ユーザー企業のオンプレミスデータセンターを利用する「オンプレミス型プライベートクラウド」もあれば、ベンダーが提供するインフラを利用する「ホスティング型プライベートクラウド」もある。
パブリッククラウドでは、一般的にはAmazon Web Services（AWS）やMicrosoftといったクラウドベンダーがリソースを所有し、保守する。ユーザー企業はインターネットを介してそのリソースを利用する。パブリッククラウドの複数のユーザー企業は、ベンダーのリソースを共有する。この方式は「マルチテナント」と呼ぶ。
ホスティング型プライベートクラウドやパブリッククラウドは、リソースを従量課金制で提供する。ユーザー企業は使用したリソースに対してのみ料金を支払えばよいため、インフラコストを削減できる可能性がある。加えてベンダーがインフラ管理の一部を担うため、オンプレミス型プライベートクラウドと比較して、インフラ構築の負担を抑えることが可能だ。
ユーザー企業はパブリッククラウドが自社のニーズに適さないと見なす場合に、プライベートクラウドを採用できる。例えばパブリッククラウドでは自社が必要とするサービスの可用性（稼働時間）が満たせないことがある。パブリッククラウドを利用するとセキュリティや規制に関する懸念が生じるワークロード（アプリケーション）の場合、インフラにプライベートクラウドを利用することが選択肢となる。プライベートクラウドであれば、クラウドのメリットを得ながら、ユーザー企業自身がインフラを専有して管理できる。
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