ソースコードを解析して品質基準を満たしているかを自動判定するツールが発売。開発ライフサイクルの早期段階で不具合が発生しそうなリスクを排除できる。
コベリティ日本支社は11月17日、ソフトウェア開発における品質検証ツール「Coverity Software Readiness Manager for Java」の国内販売を開始すると発表した。
Coverity Software Readiness Managerは、複数のソースやツールからのデータを解析することで、リリース後の不具合の原因となりそうなリスク個所を特定できる検証ツール。
品質管理や開発の担当者は、同社の静的解析ツール「Coverity Prevent」などの複数ソースからの基本的なデータを組み合せて、重要なソースコードのリリース・レディネス（出荷品質検証）を客観的に行うことができる。コーディング基準に従っていないことに起因する問題をソフトウェア開発ライフサイクルの早期段階で排除し、開発に支障が出るのを防ぐ。
Software Readiness Managerには、汎用性の高いダッシュボードのほか、詳細なドリルダウン機能も用意されている。また、リスクが最も高いコードブランチを特定して優先順位を付け、修正を指示することもできる。さらに、コードの複雑性やベストプラクティスの違反、アーキテクチャとの整合性や相互依存関係、テストカバレッジなどに関する詳しい情報も表示する。
開発マネジャーは、これらの機能を使用することで、ソフトウェアの品質と保守性をリリース前に客観的に評価できる。また、品質とリスクに関するベンチマークを作成して、外部委託やオープンソース、再利用されたソースコードなどの適性を判断することも可能。同社ではこうしたソースコード検証を通じて、開発チームが品質基準を満たす整合性の高いコードを提供し、業務目標に沿った製品開発を実施できるとしている。
年間ライセンス価格は対象コード数によって変動するが、50 万行のコードに対して110万円から（税込：1年間のサポートを含む）。
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Software Readiness Manager 
