多くの組織にとっては依然として、前編「ライセンス更新やリプレースを契機にクラウド移行を決断」で紹介したような予算面での効果がクラウドコンピューティング採用の促進剤となっている。ただし、そのプロセスは少し劇的な場合もある。
米国フロリダ州の総合病院、Tampa Federalでは目下、メールインフラ全体を米Microsoftのクラウドサービス「Office 365」に切り替える作業を進めている。Office 365は従来「Business Productivity Online Services（BPOS）」という名称で提供されてきた企業向けのオンラインサービスだ。同病院は今後、病院内の7000人以上のユーザーと系列診療所の数千人のユーザーをOffice 365に移行させる計画。Tampa Federalのテクノロジーアーキテクト、シェーン・オコトニー氏によると、これは同病院のメッセージインフラを抜本的に見直すための包括的な取り組みだという。
「この取り組みは大きな戦略的思考から始まった」と同氏は言う。
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