多くの医療機関は、iPadから電子カルテにアクセスしたいという医師の要求にどう応えようとしているのだろうか、また実際の導入状況はどうなのだろうか。
iPadが2010年にリリースされた時点で、米Beth Israel Deaconess Medical CenterのCIOを務めるジョン・ハラムカ医師と同氏の同僚を除けば、この端末が医療現場を大きく変革すると考えた医療業界のITリーダーは少なかった。しかし最近、医療業界のCIOたちは、iPad対応電子カルテ（iPad EHR）の導入が、iPadが好きな医師の間で「Meaningful Use」（訳注：医療ITの有意義な利用、米HITECH法の規定の1つ）に関するコンプライアンスの促進手段になると考え始めている。一方、仮想化ベンダー各社は、iPad EHRの実用性をさらに高める取り組みを進めている。
iPad EHRの利用拡大に伴い、一部の医療機関の間には、BYOD（個人所有端末の業務利用）の潮流に乗ろうとする動きも見られる。だがBYODはセキュリティとコンプライアンスに関して新たな課題を持ち込む。一方、プラス面としては、BYODポリシーを採用することにより、タブレット購入の費用を従業員に負担させることができ、ハードウェアのアップグレードを管理する苦労からも解放される。
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