Open Compute Projectの設計をめぐっては、この半年間で米Hewlett-Packard（HP）やAMD、Fidelity Investments、Salesforce.com、VMware、Supermicro Computerといった各社が支持を表明するなど、注目が高まっている。だが批評家によれば、一般的な企業の場合、たとえサーバラックをFacebookが使用しているものにリプレースできたとしても、Facebookが達成しているほどのエネルギー効率は実現できないはずという。なぜなら、Facebookにはオレゴン州の未開発地域にデータセンターを新設するという手段があっただけでなく、同社はこの建物の設計のあらゆる側面──徹底的な外気冷却の採用から、電力回路とサーバ内部間の変電の数を抑えるといったことまで──を完全にコントロールすることもできたからだ。

　「Open Computeは、われわれの業界の圧倒的多数の企業には今後も到底実現できないであろう極上の仕様だ。IT業界全体の1％のためのものだ」と米Peak Web Hostingの創業者であるジェフリー・パーペン氏は指摘している。

　ある専門家はOpen Computeを1960年代初めの米航空宇宙局（NASA）になぞらえている。

　「当時のNASAは、ほんの数日間宇宙へ行く3人の男たちのためだけに多くの資金を投じていた。残り99.99％の米国民にとって、その3人の男たちは誰1人としてすぐに価値をもたらす存在でもなければ、明らかな価値を持つ存在でもなかった。だが宇宙計画が実現した後の何年かの間に、Tang（清涼飲料）やVelcro（マジックテープ）といった新商品や新しい素材がNASAの取り組みから次々と誕生していった」と米Switch Las Vegasでデータセンター技術担当執行副社長を務めるマーク・シーレ氏は指摘している。

　同氏によれば、「恐らくOpen Computeと企業ITの間でも同じようなトリクルダウン効果（浸透効果）が起きるはず」という。

　またゴートロー氏によれば、「結局のところ、Open Computeは現段階では単なる実験にすぎない」という。同氏のチームがOpen Compute技術を活用できるようになるまでには恐らく1年はかかる見通しであり、またその取り組みは下から上へと押し上げる「ボトムアップ型」にする必要があるという。なぜなら、このプロジェクトには経営幹部にアピールする役割を担う販売部隊がないからだ。

　「いずれHPをリプレースすることになるのだろうか？　そうかもしれないし、そうではないかもしれない。恐らく違うだろう」とゴートロー氏。だがHPに値下げを促したり、あるいはHPのx86サーバに新たなアーキテクチャを誕生させることになる可能性もある。

　「われわれがこうした極端なプロジェクトに取り組もうと思うのは、そうした付随的なメリットのためでもある」と同氏。ゴートロー氏はもし本当にOpen Compute Projectを実行するのであれば、マザーボードで段階的なステップを踏むよりも、全部まとめて一度に取り組みたいという。

AMDのマザーボード「Roadrunner」が妥協策に

　AMDは必要最低限の要素だけを装備したマザーボード「Roadrunner（コードネーム）」により、Open Compute Projectの裾野を広げたい考えだ。RoadrunnerはOpen Computeサーバと従来型の1U、2U、3Uサーバフォームファクタのどちらにも適合する。

　Roadrunnerの設計はコンポーネントの数を減らすことで省エネを図り、HPC（高性能コンピューティング）とエンタープライズ仮想化とストレージという3つの用途に必要な要素だけが残されている。例えば、HPC向けのマザーボードであれば、仮想化用のマザーボードよりもDIMMスロットの数を少なくして、その分、高速DDRメモリをCPUの近くに配置できるようにするといった具合だ。

　どちらのマザーボードもストレージ向けのマザーボードと比べてPCIeスロットの数は少なくなるはずだ。またCPUやヒートシンクなどの部品については、いずれのデザインも前面から背面へ簡単に冷却を行えるような配置になるようだ。

　AMDによれば、同社は米Fidelityをはじめとする大手金融企業十数社と協議を重ねた上でRoadrunnerのこうした設計にたどり着いたという。目下、米Intelも「Decathlete」というコードネームでRoadrunnerと同様の設計のマザーボードを開発中だ。Intelに問い合わせたが、コメントは得られなかった。