米TechTargetが約1500人のITプロに対して実施した、クラウド導入に関する調査結果リポート。企業規模やクラウド利用モデルごとに、クラウドへの興味・懸念を探る。
コンピュータをサービスあるいはユーティリティとして提供するクラウドコンピューティングほど、IT産業に深く影響を及ぼした技術は少ない。クラウドの魅力の1つは、明らかに経済性だ。企業は、高価なITインフラの一部をそぎ落とし、コンピューティングコストをもっと管理可能な運用支出へシフトすることが可能になった。
クラウドはまた、ITシステムのサポートや保守にかかわる技術的負担を軽減し、企業が労働力をシステムやソフトウェア関連の作業から生産的な業務へ集中できるようになった。そうした動機はさておき、企業オーナーやデータセンター管理者は重要なコンピューティングサービスに関して、クラウドへの傾斜をますます強めている。
このリポートでは、米TechTargetが最近実施したクラウドの導入に関する調査から得られた幾つかの重要なデータについて検証する。
2012年第3四半期、企業内におけるクラウドサービスの利用状況に関するTechTargetの調査に、約1500人のITプロフェショナルが回答した。この数字はクラウド技術の普及および導入がいかに進んでいるかを示している。
回答者の61％が、社内において何らかのクラウドサービスを利用しているとし、利用していないと回答したのは39％だった。ITプロフェショナルがクラウドへの関心を高めつつあるのは、クラウドサービスの多様化（SaaS、PaaS、IaaS）が背景にあるものと思われる。
では、誰がクラウドを利用しているのか？ 基本的にはビジネスニーズの違いに応じて、小規模企業や大企業が、中堅企業よりクラウドサービスを積極的に導入しているようだ（グラフ1）。
一般的に小規模企業は社内のITリソースが質素であるため、クラウドなど非伝統的なIT手法の導入にそれほど抵抗はない。大企業の場合、ミッションクリティカルではないワークロードやコンプライアンス要求の低いものを対象に、基本的にはコスト削減戦略の一環としてクラウドサービスへ移行している。対照的に、中堅企業はマンネリ化の犠牲になりがちだ。つまり、社内ITリソースと手順効率化へ大きく投資したことにより、クラウド移行に当たっての技術的修正と財務的要求を正当化することが困難になっている。
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グラフ1 全体的なクラウドサービスの導入状況。調査委回答者全体の61％が現在何らかのクラウドサービスを利用している
