メモリ常駐型のマルウェアを利用したサイバー攻撃が相次いで明るみに出ている。国家レベルでの関与も疑われる事例も明るみに出た。現状と対策をまとめる。
米セキュリティベンダーのFireEyeは先日、同社ブログでゼロデイ攻撃を報告し、標的型攻撃が、より短期間なメモリ常駐型のマルウェア（インメモリマルウェア）を利用したものへと移行しつつことを示唆した。同社によると、米国内で活動している民間のシンクタンクが標的型攻撃のターゲットとなったといい、この攻撃には国家政府が間接的に関与している疑いがある。FireEyeは標的となった組織名の公表を拒否し、国内外の安全保障政策に特化した組織とだけ説明している。
攻撃者は標的組織のWebサイトへ侵入し、Webサイトの訪問者のクライアントPCのメモリに「Hydraq/McRAT」と呼ばれるマルウェアの亜種を仕込んだ。当時まだ見つかっていなかった「Internet Explorer」の脆弱性を悪用した。Windows端末に読み込まれたこのマルウェアは、攻撃用サーバであるコマンド＆コントロール（C＆C）サーバへアクセスして、命令を待つ状態になる。
「そして攻撃者はマルウェアに感染したクライアントPCに、ファイルを探してダウンロードするよう手動で命令を送る。リモートデスクトップを操るのに似ている」と、同社の脅威インテリジェンス担当マネジャー、ダリアン・キンドランド氏は説明する。
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