難関校を目指す中学生や高等学校生を対象に、2015年4月に本格提供する通信教育「iPad スタイル」で、米Appleのタブレット「iPad」を活用する。iPad スタイルでは、同社の既存の通信教育で提供する紙ベースの教材をデジタル化し、iPadの専用アプリから閲覧できるようにする。その他、同社の映像講義サービス向けの講義映像も提供。学習内容に関する質問も専用アプリからできるようにする。添削指導用の答案用紙は、入学試験の現状を踏まえて従来通り紙ベースにした。ただし学習者は、解答済みの答案を郵送するのではなく、専用アプリで答案を撮影し、その画像データを同社へ転送する形を取る。郵送にかかる時間を短縮するなどで、提出から3日で添削済み答案をデータで返信する。iPadを採用したのは、端末の安定性やカメラの性能を評価したからだという。iPadは学習者の私物を利用するか、同社から購入する。推奨環境は「iOS 8」以降。小型の「iPad mini」でも利用可能だ。既存の紙ベースの通信教育と同様のコースをラインアップし、料金も紙ベースと同じにする考え（発表：Z会＜2014年11月11日＞）。

東京大学がオンライン英会話活用、国際人材育成に生かす

　同大学の学生や教職員の一部が、オンライン英会話サービスを受講する。利用者は、米Microsoftのインターネット電話サービス「Skype」を利用して英会話レッスンを受ける。同大学は学生を対象とした特別教育プログラム「グローバルリーダー育成プログラム」を2014年度に開始するなど、国際的な指導的人材の育成を目指した取り組みを進めている。オンライン英会話サービスを利用して学生や教職員が日常的に異文化に触れられるようにすることで、国際人材育成を下支えする。レアジョブのオンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」を利用する。全学部学生や教職員を対象に受講者を募集。先着300人まではレアジョブが料金を負担するが、一定の利用回数に達しない場合は料金を請求する（発表：レアジョブ＜2014年11月12日＞）。

政策研究大学院大学、ビデオ会議システムでタイにリモート講義

　2014年8月、リモート講義用のビデオ会議システムを本格稼働させた。タイの研究機関であるKing Prajadhipok's Institute（KPI：プラジャディポック王研究所）に所属する政策担当者を対象に、ビデオ会議システムを使って講義や論文指導をする。同大学は2013年4月、国内外の政策指導者や政策専門家の育成を目指す「グローバルリーダー育成センター」を開設し、海外向けの教育体制を強化した。だが政策担当者が日本へ長期就学したり、教員が海外へ渡航して講義したりすることは困難な場合が多い。双方向のコミュニケーションが可能なビデオ会議システムの導入で、学習者と教員が他国へ移動することなく、対面授業に近い講義環境を実現した。システムはシスコシステムズのビデオ会議製品群「Cisco TelePresence」を利用し、ネットワンシステムズが導入した（発表：ネットワンシステムズ＜2014年11月10日＞）。

「日本e-Learning大賞」決定、最優秀賞はドリコム「えいぽんたん！」

　e-Learning Awardsフォーラム実行委員会と日本工業新聞社は、eラーニング関連の優秀な製品や活用事例を表彰する「第11回日本e-Learning大賞」を発表。最優秀賞である「eラーニング・オブ・ザ・イヤー（日本e-Learning大賞）」は、ドリコムの英語学習アプリ「えいぽんたん！」に授与した。SNSやゲームの要素を加え、学習の継続性を高めたことなどを評価した。その他、経済産業大臣賞はアルクテラスのノート共有サービス「Clear」、文部科学大臣賞はeboardの動画学習サイト「eboard」、総務大臣賞はLoiLoの授業支援システム「ロイロノート・スクール」に授与。厚生労働大臣賞は、ビジネス・ブレークスルー大学が独自のリモート講義システム「AirCampus」で進めるオンライン大学運営の取り組みに授与した（発表：e-Learning Awardsフォーラム実行委員会、日本工業新聞社＜2014年10月31日、2014年11月12日＞）。

ベネッセ、教育IT関連サービスを相次ぎ発表　ソフトバンクとの協業も

　ベネッセホールディングスとソフトバンクは2014年11月11日、両社の合弁会社Classiと共同で、教育機関向けのIT活用支援サービスを2015年4月に提供すると発表した。ソフトバンクグループがモバイルデバイス管理（MDM）サービス付きのタブレットを提供し、Classiが問題集などのデジタル教材や教員向けの指導用アプリを提供。ベネッセグループが教育機関への具体的な提案を担う。続く2014年11月12日には、ベネッセコーポレーションが小学生向け英語学習サービス「Challenge English」を2015年4月に開始することが明らかになった。専用アプリを利用した個人学習に加え、外国人講師によるオンライン英会話レッスンを提供。講師が個人学習の習得度を確認して、メッセージなどでフィードバックする。料金は12カ月一括払いの場合、1カ月当たり3240円（税込）。個人向けに提供するが、教育機関での利用も見据える（発表：ベネッセホールディングス、ソフトバンク＜2014年11月11日＞、ベネッセホールディングス＜2014年11月12日＞）。

手書き文字を即座にリモート共有、MetaMoJiが教育機関向け新システム

　MetaMoJiが2015年1月から順次提供する「MetaMoJi Share for ClassRoom」は、手書き文字の自動認識機能や複数人での共有機能を備えた授業支援システムだ。同社の手書き日本語入力アプリ「mazec」の教育機関版を搭載。タブレットに指やスタイラスで書いた文字を認識してテキストデータに変換する基本機能に加え、漢字学習用にかな漢字変換や予測変換機能をオフにしたり、未履修の漢字を変換候補に出さないようする機能を備える。PDFなどのファイルを複数人で共有する機能も搭載。専用アプリを使って共有したファイルを同時に開くと、書き込んだ文字や図を全員の画面へ即座に反映する。まずはWindows 8版を提供し、同年2月にiOS版を提供。Android版はニーズを見て同年3月以降の提供を検討する。オンラインサービス版とオンプレミス版を用意。オンラインサービス版の場合の料金は、20ユーザーで年額2万4000円（税別、以下同じ）から、初期導入費用20万円（発表：MetaMoJi＜2014年11月13日＞）。