米Dropbox が米Microsoft との提携を発表し、「Dropbox」のビジネス利用が一気に加速しそうな気配だが、従業員の勝手利用はIT部門にとってはやはり頭痛の種。何が問題でどう対策すべきか。
個人用Dropboxアカウントの業務利用は、企業のIT部門にとって頭の痛い問題だ。セキュリティの観点からは決して看過できないが、ユーザーが使い慣れたツールを利用したいと思うのはごく自然なことでもある。
都合の悪いツールをただ利用禁止にするだけでは問題は何も解決しない。管理者には適切な代替案の提示が求められている。
情報保護と利便性を両立するために今、できることは何か。TechTargetジャパンの関連記事を再編集した本資料では、Dropboxの「勝手利用」を防ぐためのツールや、Dropboxを安全に利用するためのソリューションを紹介する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Boseが新型イヤホンをアクセサリーに CMOが語る「オシャレ推しに転じた理由」は?
2024年2月にオープンイヤー型のイヤホン「Bose Ultra Open Earbuds」を発売したBose。従...
「コミュニティー」の正解はオフライン? オンライン? トレジャーデータがコロナ禍で学んだこと
Treasure Data CDPユーザーが主体となって活動するコミュニティー「Treasure Data Rockst...
ニトリやサツドラも導入 自社ECで「Amazonのようなビジネス」を実現するサービスの魅力
オンラインマーケットプレイス構築を支援するMiraklが日本で初のイベントを開催し、新た...