スマートデバイスの普及とともに、医療・健康関連アプリの利用も広がりを見せている。医療に役立つアプリが増える一方で、2014年11月施行「医薬品医療機器等法」に伴う調整も必要になっている。
スマートフォンやタブレット、ウェアラブル端末などのスマートデバイスが普及している。その流れを受けて、これらのデバイスで利用する医療・健康関連のソフトウェア(アプリケーション)も増えてきた。また、2014年11月25日に施行された「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」(医薬品医療機器等法)によって、医療用ソフトウェアが単体で流通可能となり、その一部が「医療機器プログラム」として規制対象となる。今後、医療・健康関連のソフトウェア市場に参入するベンダーが増え、同市場の拡大が予想される。
そうした中、「ヘルスソフトウェアカンファレンス」が2014年12月22日、東京大学で開催された。経済産業省と産業技術総合研究所が主催する同イベントでは、経済産業省の「ヘルスソフトウェア開発の基本的考え方」、ヘルスソフトウェア推進協議会(GHS)の「ヘルスソフトウェア開発ガイドライン」などの関連ガイドラインの概要説明、実際にヘルスケア関連ソフトウェアを開発する各社の事例紹介などが行われた。本稿では、3社の発表内容を紹介しつつ、医療・健康関連のソフトウェア開発における現状の課題を考察する【編集部】。
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