調査の結果、企業がウェアラブルデバイスの導入に前向きであることが分かった。ウェアラブルデバイスは産業用IoTのインタフェースになることも期待されているが、それを危惧する声もある。
調査によると、スマートウォッチなどのウェアラブルデバイスは企業に受け入れられるようだ。ただし、成長を続けるIoTのセキュリティを確保する準備が必要だというビジネスニーズも大きい。
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「IoTは誇大広告だといわれているが、最終的なビジネスへの影響を見ればそれが正当な評価であるという考えは変わらない」。米451 Researchのリサーチ部門担当副社長ブライアン・パトリッジ氏は話す。
「2019年までには、マシンツーマシン（M2M）やIoTのサプライヤーは、小売業や政府機関などの業界に高い収益基盤を見いだすと予想している。こうした業界は、スマートシティなどの戦略的デジタル化戦略の実現やデジタルサイネージ、mPOSシステム（訳注）、接続型キオスクを可能にするために、IoT／M2Mを導入することになるだろう」と同氏は語る。
訳注：タブレットやスマートフォンをPOSとして利用するモバイルPOS。
2014年のモバイルIoTとM2Mの全世界の接続数は2億5200万だった。それが、2019年には9億800万とほぼ4倍に増えると予測される。
ハードウェアと帯域幅のコストは、ほぼ全ての企業が物理環境を仮想化するメリットを得られるところまで下落するだろうという。IoTの接続数増加に伴い、クラウドベースのミドルウェアやデータプラットフォームはこれまで以上に大量のデータを収集できるようになるため、こうしたデータから容易かつ安全に洞察が得られるようになる。この問題に関する議論が高まり、全体としてはIoT／M2Mを競争力に変えられるかどうかや、これまでにないビジネスモデルをサポートできるかどうかを考えるようになってきている。
451 Researchの最新リポートによると、IoTやM2Mの可能性についての議論の高まりは、今後10年間にIoTが主導するビジネスの転換に備えて、相当数の合併と買収（M&A）を生み出している。
リポートによると、接続型の乗用車や接続型のエネルギーによる接続数の増加は緩やかだが、走行距離連動型自動車保険などの新しいシステムは接続数を急激に増やすという。
451 Enterprise Mobilityのアナリストを務めるライアン・マーティン氏とクリス・ハゼルトン氏による別の調査では、以下のような結果が出たという。
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