異なる傾向を見せる大企業と中小企業勝者はOffice 365かGoogle Appsか──メールサービス市場は混迷模様

Gartnerがクラウド電子メールサービスのシェアを独自調査。Office 365とGoogle Apps for Workのどちらが優位なのか。大企業と中小企業でどのような違いがあるのか。

[Caroline Donnelly，Computer Weekly]

　調査会社のGartnerがMicrosoftとGoogleのクラウド電子メールサービスのシェア調査結果を発表した。

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　調査結果は「Microsoft Dominates Cloud Email in Large Public Companies but Shares the Rest With Google」（Microsoftのクラウドメールは大企業では圧勝だが、それ以外のシェアはGoogleと互角）と題されたレポートにまとめられている。このレポートによると、調査対象の企業（上場している公開企業）の13％が「Office 365」または「Google Apps for Work」を使用していた。この13％の内訳は、Office 365ユーザーが8.5％、Google Apps for Workのユーザーが4.7％だという。

　残り87％の回答企業は、メールについてはオンプレミス、ハイブリッド、ホストされたサービス、プライベートクラウドのいずれかを利用していることになる。

　この調査結果は、クラウドメールサービスは業務利用には不向きだとする予測を裏切るものだっただろうと、Gartnerのリサーチバイスプレジデント、ニコス・ドレイコス氏は話す。

　「クラウドメールサービスはまだ普及し始めた段階だが、中でもMicrosoftとGoogleの両社は、さまざまな規模、業界、地域の顧客から、かなりの支持を得ている」（ドレイコス氏）

　「パブリッククラウドのメールサービスはそのリージョン、企業規模、業界には適さないという思い込みを一度疑うべきだ。われわれの調査で、クラウドメールは実に幅広い業界で既に普及しており、導入企業数は急激に伸びていることが分かった」

　この調査のプロセスとして、Gartnerは世界各地の公開企業約4万社についてメールサーバのアドレスを追跡。各サーバにリンクしているクラウドメールサービスがGoogleなのかMicrosoftなのかを確認した。

　調査によると、Microsoftのクラウドメールサービスは、ほとんどのバーティカル（特定業種の）市場、特に公共事業、エネルギー業界、宇宙航空市場など、規制の厳しい業界に広く浸透している。対照的に、Googleのツールは競争の激しい業界、すなわち企業が準拠しなければならない規制が著しく少ない分野でよく利用されているとGartnerは説明する。その例として、ソフトウェア販売、小売、広告、メディア、教育、食品および飲料、旅行業界を挙げた。

　前出のドレイコス氏と同じくGartnerのリサーチバイスプレジデントを務めるジェフリー・マン氏は、さらに以下の点について指摘した。

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