調査会社のGartnerがMicrosoftとGoogleのクラウド電子メールサービスのシェア調査結果を発表した。
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調査結果は「Microsoft Dominates Cloud Email in Large Public Companies but Shares the Rest With Google」（Microsoftのクラウドメールは大企業では圧勝だが、それ以外のシェアはGoogleと互角）と題されたレポートにまとめられている。このレポートによると、調査対象の企業（上場している公開企業）の13％が「Office 365」または「Google Apps for Work」を使用していた。この13％の内訳は、Office 365ユーザーが8.5％、Google Apps for Workのユーザーが4.7％だという。
残り87％の回答企業は、メールについてはオンプレミス、ハイブリッド、ホストされたサービス、プライベートクラウドのいずれかを利用していることになる。
この調査のプロセスとして、Gartnerは世界各地の公開企業約4万社についてメールサーバのアドレスを追跡。各サーバにリンクしているクラウドメールサービスがGoogleなのかMicrosoftなのかを確認した。
調査によると、Microsoftのクラウドメールサービスは、ほとんどのバーティカル（特定業種の）市場、特に公共事業、エネルギー業界、宇宙航空市場など、規制の厳しい業界に広く浸透している。対照的に、Googleのツールは競争の激しい業界、すなわち企業が準拠しなければならない規制が著しく少ない分野でよく利用されているとGartnerは説明する。その例として、ソフトウェア販売、小売、広告、メディア、教育、食品および飲料、旅行業界を挙げた。
Gartnerのリサーチバイスプレジデントを務めるジェフリー・マン氏は、さらに以下の点について指摘した。
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