OIES Consultingを設立したのは2013年後半だが、このとき私は、その会社で提供する最も有用なサービスはモノのインターネット(IoT)プラットフォームの選択であり、(正しい)選択を行うことで、IoTの普及を加速させたい顧客は、より多くの利益が確実に得られると考えていた。
このころ私が特定していたIoTプラットフォームベンダーは約60社だった。そして、このテーマに特化した一部のアナリストのレポートとは違い、業界は非常に混とんとしていた。現在、混乱はさらにひどくなっており、プラットフォームベンダーは700社を超えている。私はIoTプラットフォームベンダーのリストを自力でまとめて維持、分類、公開するつもりだったが、最近の状況から考えると、それはほとんど不可能のようだ。
IoTプラットフォーム市場はできるだけ早く迅速に統合するのが急務だ。それは疑う余地がない。
調査会社ABI Research の「M2M Software Platforms」では、コネクテッドデバイス(CDP)市場のプレイヤー、アプリケーションの利用が可能なプラットフォームレイヤ、IoTミドルウェアについて、それぞれ差別化要因が記されている。
Beecham Researchは長年プラットフォームに注目し、この業界でどのようなサービスが提供されているのかに重点を置いた調査を行っている。同社はこの業界や関連するテクノロジー分野を指して、サービス有効化サービス(SES: Service Enablement Service)と呼んでいる。
M2MやIoTに特化した調査会社Machina Research(現在はGartnerが買収)は、「M2MおよびIoTアプリケーションの実現可能性における接続プラットフォームの重要な役割」と題した調査結果を発表している。
一方、MachNationは、通信サービスプロバイダーがIoTアプリケーションの有効化プラットフォームを導入すると、IoTやM2Mからの収益を3倍にすることができると考えている。同社は、5件の事例に関して調査報告書をまとめ、キャリア各社がIoT AEPベンダーとの関係を効果的に活用するにはどうするべきかを分析している。
IoTプラットフォームの定義が混乱するのは何の不思議もない。IoTプラットフォームサービスに特化した企業ThingWorxのリュック・ペラール氏は、「IoTプラットフォームはややこしいですか?」と題したレポートの中で、混乱するのは比較の対象の選び方が適切でないからだと記述している。
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