Fitbitの医療アプリに関する発表も、同社が2018年2月に公衆衛生管理のコーチングツールベンダーTwine Healthの買収を発表したことの後追いとなる話題だった。

　FitbitはTwine Healthを、医療機関や自家保険を掛けている雇用者、医療保険事業者に対する販社と位置付けている。Twine Healthの創業者である医学博士ジョン・ムーア氏は、Fitbitの初代メディカルディレクター（注2）である。

※注2：ヘルスケア企業におけるメディカルディレクターは一般的に、医学博士の見地においてビジネス上の提案やサポートをしたり、自社製品の医学的なエビデンスを構築したりといった役割を担っている。

　Fitbitは自社のウェアラブルデバイスと医療機関のEHR（電子健康記録）システム間で医療データを移動できるようにするためにGoogleの医療クラウドを利用する意向があると発表した。

Googleが自社を再定義

　コラード氏は自身のプレゼンテーションで次のように語った。「自社をモバイル会社と定義してきたGoogleが、その定義をAI企業へと変更し、医療AI技術を主流の治療法に応用することに注力している」

　コラード氏によると、Googleの医療クラウドサービスを利用すれば、AIアルゴリズムがEHRデータを単一のデータ構造として読み取ることが可能だという。

　「医療AIや機械学習が大量のデータを取り込み、『臨床において革新的なインサイト（洞察）』を抽出し、非常に処置の難しい疾病に対処する優れた推論能力を発揮することによって、医療を変えるらしい」というような誇大広告をなくそうとコラード氏は奮闘している。

　コラード氏は「医療AIはむしろ、パターンを認識してデータに基づいたヘルスケアの成果を予測したり、日々のルーティンワークを自動化したり、しばしば見逃されている現象を見逃さないための手助けをする」と語る。

　医学雑誌『Ophthalmology』2018年3月号に掲載した糖尿病性網膜症の調査研究によると、GoogleはAIと医者（人間）の疾患検出能力を比較することで、この医療AIの能力を実証した。この研究によって、GoogleのAIシステムは人間の医者と同程度の能力を有しており、進行性の眼疾患の診断においてはAIがわずかに勝っていたことが判明した。

AIと画像診断

　「画像診断は医療AIにとって、最も有望な分野の1つだ」とコラード氏はいう。

　実際に、GoogleはGoogle Cloud Platform（GCP）を採用したシステムを構築している革新的な医療ITスタートアップ企業が幾つもあることを、2017年11月にRSNA（北米放射線学会）の場で大きく発表した。北米で最大の放射線医学会総会は影響力のあるイベントであり、Googleが参加したのはこれが初めてだった。

　HLTHでの発表に関していうと、医療AIを披露したのはGoogleやFitbitなどの技術業界トップクラスの企業ばかりではなかった。というのは、スタートアップ企業や中小企業も参加していたからである。

ヘルスケアとAI

　Fitbitが提携を発表した企業の1社であるヘルスケアソフトウェアベンダーのLimeadeはHLTH2日目となる2018年5月7日に、従業員の燃え尽き度指標についての発表と、介護士の燃え尽き症候群に取り組むLimeade主導のコンソーシアムに関する発表をした。

　「当社のシステムはAIや機械学習を活用して燃え尽き度合いのパターンを示す」とLimeadeのCEOヘンリー・アルブレヒト氏は語った。

　Fitbitのスマートウォッチ用にLimeadeが製作したアプリは、パルスサーベイ（簡易的な意識調査を短期間に繰り返し実施する調査手法）を即座に実施するものだ。5つの顔マークが表示され、ユーザーはこのマークを押すことによって、その日の仕事中の気分が良かったか悪かったかを表す。このアプリは、気分が悪いと回答した人にアドバイスもしてくれる。例えば「歩きながら会議してみたらどうだろう」という感じだ。

　他にFitbitが提携を発表した企業はDexcomやDiplomat Pharmacy、Fitabase、Humana、One Drop、Sickweather、Walgreensなどがある。

音声チャットbotとAI

　音声チャットbotベンダーであるOrbitaの共同創業者でありCEOのビル・ロジャース氏は「このシステム（音声チャットbot）は、AIやクラウド型スーパーコンピュータの計算能力なしには考えられなかった」という。Orbitaはこの音声制御スピーカー技術を保険料負担者や、Mayo Clinicなどの医療機関に販売している。

　「この技術は実際には3年前まで存在しなかった」とロジャース氏はいう。「AIは何らかの方法で医療全般に拡大するだろう」

　「AIが人に取って代わることはない」とロジャース氏はいう。「AIは効率化を可能にし、誰もがセカンドオピニオンを必ず受けられるようにするだろう」