IDC Japanが国内ビッグデータ/アナリティクス(BDA)ソフトウェア市場の概況と、2022年までの市場予測を発表した。市場は非構造データの活用がさらに進む見通し。ユーザー企業調査から見た市場拡大における課題とは。
IDC Japanは2018年8月7日、国内ビッグデータ/アナリティクス(BDA)ソフトウェアの2022年までの市場予測と、企業のアナリティクスの取り組み状況を発表した。BDAソフトウェアには、データウェアハウス(DWH)などのデータベース、ビジネスインテリジェンス(BI)ツールに加え、統合業務(ERP)パッケージなどアナリティクス機能を持つアプリケーションが含まれる。
2017年、国内BDAソフトウェア全体の市場規模は、2016年比9.4%増の2517億7600万円だった(図1)。ソフトウェアの機能別の市場調査では、特にAmazon Web Services(AWS)の「Amazon Redshift」やGoogleの「BigQuery」など、クラウドDWHの普及が進んだ。2018年1月に実施したIDC Japanによるユーザー企業調査レポートによると、63.2%がアナリティクスにクラウドDWHを全面的に利用しているか、またはオンプレミスDWHより優先的に利用していると回答した。
IDC Japanアナリストの草地 慎太郎氏によると、「以前から金融、通信業界を中心にデータアナリティクスの導入は進んでいたが、今回の調査ではモノのインターネット(IoT)の取り組みが進む製造業、マーケティングオートメーションを進める流通業でもアナリティクスが導入される傾向が見られた」という。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
工場や倉庫などの現場では、人手不足などにより業務負担の増大が懸念されており、業務のデジタル化と業務プロセスの改善が急務となっている。そこでモバイルアプリの作成からデータ連携までをノーコードで実現できる製品が注目されている。
広告や小売、観光振興、まちづくりなど、さまざまな領域で導入が進む「人流データ」。その活用でどのような施策が可能になり、どのような効果が期待できるのか。人流データ活用の6つのユースケースを紹介する。
人の動きを可視化した「人流データ」。屋外広告の効果測定や出店計画、まちづくりや観光振興など幅広い領域で活用されている。その特徴を確認しながら、価値のある分析・活用につなげるためのポイントを解説する。
多くの企業でデータ活用が模索されているが、データ処理の煩雑さや属人化が課題となっている企業は少なくない。そこで注目したいのが、データ分析ツールの活用で課題を一掃した「ゼンリンマーケティングソリューションズ」の取り組みだ。
複雑化を続けるITシステムの運用管理は、企業にとって大きな負担だ。そこで負担を軽減するものとして注目したいのが、クラウド上でさまざまな機能を利用できるマネージドサービスだ。本資料では、その詳細を解説する。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ(仮想PC画面)は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年5月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」&「ライブチャット」売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。