クラウド時代でも「磁気テープ」が大活躍 データ保護の外せないトレンドは？：データ保護がIT戦略を変革【前編】

Veeam Softwareの調査では、データ保護にクラウドサービスを利用する組織が目立った。一方で、磁気テープを利用する組織も依然として珍しくない。データ保護戦略において何が重要になっているのか。

[Antony Adshead，TechTarget]

　データ保護ツールベンダーのVeeam Softwareは、データ保護を推進する要因や課題、戦略をまとめたレポート「Data Protection Trends Report 2023」を2023年1月に公開した。2022年に独立系の調査会社が、28カ国で4200組織のITリーダーを対象に調査した。

　同レポートはデータ保護とバックアップの動向に加え、オンプレミスインフラとクラウドサービスの利用動向も調査した。サーバ設置場所はオンプレミスインフラとクラウドサービスがほぼ均等に分かれ、28％がデータセンター内の物理サーバ、25％がデータセンター内の仮想マシン（VM）、47％がクラウドサービスのVMを使用していた。組織のデータは複数の場所に分散していることが分かる。

クラウド移行は加速、データ保護の戦略はどうなる？

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　傾向としては、クラウドサービスにデータを移行する動きが目立つ。クラウドサービスのバックアップツールを利用する組織の割合も増えている。2022年時点では主要なバックアップの手法としてクラウドサービスを利用すると回答した割合は67％で、オンプレミスのツールを利用すると回答した割合は33％だった。この数字は2024年には、それぞれ79％と21％になる見込みだ。

　今後、全てのデータがクラウドサービスに保存されるわけではない。意外なところでは、50％のデータが一時的にでも、磁気テープに保存されていることが判明した。データを長期間保存するストレージとして、磁気テープは依然として健在だ。

　重要なのはオンプレミスインフラと複数のクラウドサービスで一貫したデータ保護を実現することだ。データの分散を踏まえてデータ保護の戦略を構築する組織も目立ってきた。調査では35％のITリーダーが、2023年にオンプレミスインフラとクラウドサービスで分かれているデータ保護ポリシーの標準化に取り組むと答えた。

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　後編は、データ保護を考える上で欠かせないランサムウェア（身代金要求型マルウェア）の脅威について、組織の現状や対抗策を解説する。

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