Appleは自社製品向けの有料のサポートサービス「AppleCare+」を提供している。このサービスは無料サポートサービスの「AppleCare」とは何が違うのか。
Appleは自社製品の「Mac」や「iPhone」を購入したユーザーに、無料のサポートサービス「AppleCare」を提供している。それに加えて、有料のサポートサービス「AppleCare+」も提供している。
AppleCare+は、AppleCareよりも保証期間が長く、サポートサービスの内容が充実している。ハードウェア保証とテクニカルサポートの両方の期間が延長されることに加え、過失や事故による損傷も無料または格安修理サービスの対象になる。ただしこの場合は、対象となる案件1件ごとに追加のサービス料が適用される。AppleCare+の対象となる端末は、AppleCareではサービスの適用外だった、劣化したバッテリーの修理と交換のためのサービスも受けられる。
AppleCare+の保証の範囲は、製品の種類によって異なる。Mac向けの「AppleCare+ for Mac」は、端末に搭載されたバッテリーやメモリモジュール（RAM）に加え、純正の電源コードや、Appleの外付けドライブ「Apple USB SuperDrive」などの関連製品も保証の対象になる。ユーザーはハードウェアとソフトウェアに関する疑問について、チャットまたは電話でテクニカルサポートを受けられる。デスクトップPC型のMacの場合は出張修理も保証に含まれているが、ノートPC型のMacは対象外だ。しかしどのようなタイプのMacであっても、配送修理と、Apple StoreまたはApple正規サービスプロバイダー（AASP）への持ち込み修理が可能だ。
Mac向けのAppleCare+には、保証期間1年分を支払う年間プランと、3年分をまとめて支払う定期プランがある。利用料金は、Macのモデルによって異なる。2023年11月時点で、15型の「Macbook Air」は、年間プランだと89.99ドル、3年間では249ドルで、日本での提供価格はそれぞれ1万2800円と3万4800円だ。どのプランも、過失や事故による端末損傷の場合は、1件ごとに修理料金が追加で掛かる。
iPhone向けのAppleCare+のサービス内容は、Macと大きな違いはない。本体やバッテリー、Lightningケーブルなどの付属品が対象となる。ほとんどの大都市圏で即日のサービスが受けられることに加え、一部地域では出張サービスもある。エクスプレス交換サービスを利用すれば交換用の端末が送られてくるため、ユーザーは修理から端末が戻ってくるのを待つことなく、端末を使い続けられる。
AppleはiPhone向けに、「AppleCare+盗難・紛失プラン」も提供している。同プランを利用すれば、iPhoneが盗難や紛失に遭った場合、同等のiPhoneと交換できる。このサービスは1年間に2回まで利用できる。
iPhone向けのAppleCare+には月ごとに支払うプランと2年間の2つのプランがあり、料金はモデルによって異なる。例えば「iPhone 15」の場合、盗難と紛失の保証がないAppleCare+は月払いが月額7.99ドル（1180円）、2年間のプランが149ドル（2万3800円）だ。「AppleCare+盗難・紛失プラン」では、月払いが月額11.49ドル（1340円）、2年間が219ドル（2万6800円）となる。いずれのプランも、画面または背面ガラスの損傷や、過失や事故による損傷には修理料金が掛かる場合がある。
AppleはiPadにも同じようにApple Care＋を用意している。しかしMacやiPhoneほどサービスの内容は充実していない。修理は配送とAASPへの持ち込みのみで、iPhoneのような盗難・紛失プランはない。ただしエクスプレス交換サービスは用意されている。サービスの適用範囲は、AppleのiPad向けスタイラスペンの「Apple Pencil」や、Apple製のiPad用キーボードもApple Care＋の対象になる。
iPadのAppleCare+には、月払いと2年間のプランがあり、料金はモデルによって異なる。例えば12.9型の「iPad Pro」だと、月払いで月額7.99ドル（1100円）、2年間で149ドル（2万1800円）となる。いずれのプランも、過失や事故による損傷には修理料金が掛かる場合がある。
AppleCare+への加入を考えるときは、購入予定の端末で利用できるサービスの内容を慎重に検討すべきだ。
第3回は、Apple製端末の企業向けのサポートサービス「AppleCare+ for Business Essentials」について詳しく説明する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「押し付けがましい広告」が配信されたとき、消費者はどう感じるか
消費者は個人データに依存した広告よりも、記事などのコンテンツの文脈に沿っている広告...
SNS発信のベストな時間帯（2025年版） InstagramとFacebook、TikTokでどう違う？
Hootsuiteが2025年版のソーシャルメディア最適投稿時間を公開。各プラットフォームごとの...
「動画広告がディスプレイ広告超え」他、電通「2024年 日本の広告費」インターネット広告媒体費の詳細分析
国内電通グループのデジタル領域をけん引する4社は共同で「2024年 日本の広告費」のイン...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
