オフィス回帰が進む中で、テレワークを禁止する動きさえも現れた。ただしテレワーク終了の判断は、優秀な人材を逃すことにつながりかねないと専門家は指摘する。その理由とは。
テレワークの急速な普及が落ち着き、オフィスワークを中心とした従来の働き方に戻す動きが広がっている。ただし働き方が、以前と完全に同じになったわけではない。世界中の人々がテレワークを実際に経験し、そのメリットを実感したことを踏まえて、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」が、働き方の新たな“常識”として定着しつつある。
ハイブリッドワークはテレワーク制度の継続を前提としているし、そもそもオフィス回帰はテレワーク排除とイコールではない。だが電気自動車（EV）メーカーTeslaのイーロン・マスクCEOをはじめ、テレワークの“負”の側面を強く意識し、テレワークを禁止する動きがある。テレワークを否定するこうした動きは、実は人材の採用と定着に深刻な影響を及ぼすとの見方があるという。それはどういうことなのか。
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