2014年度診療報酬の改定率が決定した。消費税の引き上げを考慮すると“実質マイナス改定”となった今回の改定が、診療所のIT化に与える影響を考察する。
「電子カルテを導入して診療報酬点数が付くなら、すぐに導入するのに……」というのは、電子カルテの導入を迷っている診療所のドクターからよく聞く話です。また、実際には誤報ではありましたが「電子カルテ義務化」という記事がある新聞に載ったときに、メディプラザの来場者が急に増加したことがあります。
政府が打ち出す「診療報酬での評価」「義務化」「補助金」といった各施策は、医療機関の経営に直接影響します。そのため、「医療は制度ビジネス」といわれることもあります。制度の変化を常にウオッチすることは、医療機関における重要な戦略の1つといえるでしょう。もちろん、その中には医療機関のIT化投資も含まれます。かつては、「大規模病院向けの電子カルテ導入に対する補助金」や「レセプト電子化の義務化」などで大きくIT化が進んだ経緯があります。
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遠隔医療体制を構築する際は、患者や通常業務への影響を押さえながら進める必要がある。パンデミック下で一斉に遠隔医療体制を構築した2つの医療機関の例を紹介する。
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