ビジネスへの応用が進む人工知能やドローン、VRなど新しい技術の活用が、教育分野でも広がる可能性がある。「教育ITソリューションEXPO」の展示内容から、教育機関向けIT製品の最新動向を追う。
いよいよ2018年度から、次期学習指導要領の移行措置期間が始まる。小学校におけるプログラミング教育の必修化や英語の教科化（小学校3、4年生は必修化）など、2020年の本格実施に向けて取り組みを開始する教育機関や自治体が多いだろう。
次期学習指導要領に基づく学びの実現に向けて、現場にはどのようなIT製品が必要になるのか。2017年5月17日から19日までの3日間、東京ビッグサイトで開催された日本最大の教育専門展「教育ITソリューションEXPO」（以下、EDIX）には、例年通り全国から教育関係者が詰めかけた。第8回目となった今回は、前年と比べて180社増加の800社が出展。来場者は3日間で3万人を超えた。
中でも教育関係者らの注目を集めたのが、プログラミング教育やSTEM（Science、Technology、Engineering、Mathematics）教育関連の製品を展示した「学びNEXT」のゾーンだ。学びNEXTの展示内容を基に、今後教育機関に普及するであろう製品分野の動向を探っていこう。
近年、金融や情報産業など多方面で人工知能（AI）技術の活用が進んでいる。最近では教育現場で活用できるAI技術活用製品も登場し始めており、学びNEXTでも来場者の注目を集めていた。その1つがAKAの英語学習ロボット「Musio」だ（写真1）。Musioは学習者が英語で話し掛けると、その答えを英語で返してくれる。
特徴的なのは、学習者が話し掛けた内容に対して、Musioがどのような答えを返すのかが事前にプログラムされていないところだ。「ディープラーニング」（深層学習）と呼ばれるAI技術をベースにした自然言語処理技術を利用し、紋切り型ではない自然な英会話を実現する（画面1）。
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