クラウド勤怠管理システムのベンダー各社は、公式Webサイトの情報を充実させている。複数のベンダーが「シェア1位」をうたうなど、判断に迷う情報があるのも事実だ。膨大な情報を効率良く読むコツを紹介する。
本稿では具体的に幾つかのクラウド勤怠管理システムをピックアップし、ベンダーが自社Webサイトに掲載している情報を基に、それぞれどんなユーザー企業に向いているのか、サービスベンダーはどんなユーザー企業に使ってもらいたいと考えているのかを考察する。
クラウド勤怠管理システムの中で、ユーザー企業数とエンドユーザー数を公表しているサービスが幾つかある。ここで公表しているエンドユーザー数をユーザー企業数で割ると、そのサービスのユーザー企業1社当たりの平均エンドユーザー数を知ることができる。
エンドユーザー数÷ユーザー企業数=1社当たりの平均エンドユーザー数
当然ばらつきもあるので一概には言えないが、それでもそのクラウド勤怠管理システムが「主に何人くらいの規模の企業で使われているか」を知る目安にはなる。
公式Webサイトでユーザー企業数とエンドユーザー数を公表しているサービスをピックアップし、以下の表にまとめた。
ジェンダーレス消費の実態 男性向けメイクアップ需要が伸長
男性の間で美容に関する意識が高まりを見せています。カタリナ マーケティング ジャパン...
イーロン・マスク氏がユーザーに問いかけた「Vine復活」は良いアイデアか?
イーロン・マスク氏は自身のXアカウントで、ショート動画サービス「Vine」を復活させるべ...
ドコモとサイバーエージェントの共同出資会社がCookie非依存のターゲティング広告配信手法を開発
Prism Partnerは、NTTドコモが提供するファーストパーティデータの活用により、ドコモオ...