「BYOD」（私物端末の業務利用）は、企業が従業員の所有する私物端末を、業務に使用できるようにすることを指す。（続きはページの末尾にあります）
モバイルデバイスの配備方法に「COPE」と「COBO」がある。それぞれどのような特徴があるのか。知っておきたい基本的な事項を解説する。
企業が従業員にモバイルデバイスを配備する際、取り得る方法は幾つかある。どのような方法があるのか。主要な4つの方法を解説する。
Apple製品を愛するユーザーが多いというのは避けられない事実だ。職場でMacをサポートするIT担当者は、複数の要素を念頭に置く必要がある。
セキュリティを重視するあまり、従業員のプライバシーや生産性を軽視した施策は成功しない。モバイル端末管理を確実なものとするには、どこに注意すべきなのか。
ビットコインをはじめとする暗号通貨の話題が新聞やWebメディアに掲載されない日はないほど、メジャーになってきた。それでもニッチなニーズを満たす存在であり続けるという理由は？
ホテル予約サイト「Trivago」は、Dropbox Businessを全社導入した。数あるコラボレーションツールの中からDropboxを選んだ理由は何か。全社展開をスムーズに完了した方法とは何か。
Appleのスペシャルイベントでは、新機能を盛り込んだ「iPhone X」や「Apple Watch Series 3」が発表された。これらの製品に関しては、Appleファンだけではなく、IT担当者にとっても重要なニュースが幾つかあった。
スマートデバイスを導入したものの、利用制限が厳しくてほとんど活用されていないというケースは多い。利便性とセキュリティの両立を目指すエンドポイント管理とは？
モバイルの業務活用のために、端末内のデータ保護の仕組みは重要な課題だ。多様化する端末を効果的に管理するためのソリューションとして、MDMとコンテナ化のメリット、および両者の併用について、ユースケースを交えて解説する。
「BYOD」（私物端末の業務利用）は、BYODを認めていない企業を含めて、あらゆる企業にとって無視できない存在になりつつある。その理由と、企業が取るべき対策を解説する。
公式か非公式かにかかわらず、私物端末の業務利用(BYOD)が拡大している。企業はどのようなBYODポリシーを検討すればいいのか。4つのポイントを紹介する。
BYODのデメリットを抑えながら、メリットを最大限に引き出すためには、どうすればよいのか。BYOD導入を成功させるための3つの検討事項を紹介する。
BYODを実践するときに避けて通れないのは、セキュリティに関するさまざまな懸念だ。モバイルOSのベンダーが提供する“ある機能”を参考にしつつ、その対策を考える。
「BYOD」をこれから始める企業や十分に準備をしないまま始めてしまった企業は、BYODのメリットを十分に引き出せない可能性がある。BYOD解禁を検討する際の考慮点を説明する。
トランプ米大統領はH-1Bビザ審査見直しを指示する大統領令に署名した。H-1Bビザ利用企業は次のニュース対象にならないように対策が必要だと専門家は警告する。
主要なモバイルデバイス配備方法の中でも、特に従業員から高評価を得やすいのが「BYOD」と「COPE」だという。それはなぜなのか。これらを選んだときに配慮すべき点と併せて紹介する。
モバイルデバイスの配備方法として一般的になった「BYOD」と、1文字違いの「CYOD」。これらは何が違うのか。双方の基本的な意味を簡単に解説する。
私物端末を業務利用する「BYOD」はどの程度浸透しているのか。BYOD解禁に当たっての課題とは何か。TechTargetジャパンの読者調査結果を基に、こうした疑問を解き明かす。
クライアントデバイスをスマートフォンに一本化する――。こうした考え方を具現化することが現実味を帯び始めている。日の目を見なかった「Nirvana Phone」の概念は、ついに具現化するのか。
「iPhone」や「Android」スマートフォンなどのモバイルデバイスが企業内に普及する一方、モバイル戦略を進める多くの企業が困難に直面している。こうした企業は何を間違えてしまったのか。
IntelはPC事業が低迷している状況を受け、最大で1万2000人の従業員を削減すると発表した。PCの時代は本当に終わったのだろうか。
BYODを採用する企業の従業員は、私物端末からメールの送受信や社内LANへの接続、業務システムの利用などが可能になる。BYODの対象となり得る私物端末には、スマートフォンの他、タブレットやノートPCなどが挙げられる。
従業員が個人的に私物端末の業務利用を始める前に、企業はBYODのポリシーを定めた方がよい。BYODは、単に従業員が私物スマートフォンと社用スマートフォンの2台を持ち歩く必要をなくすための制度ではない。従業員が私物端末で社内LANに接続する際、十分なセキュリティを確保できるようにBYODのポリシーを定める必要がある。
BYODを採用する企業は、BYODのメリットに加えてリスクを理解することが重要だ。利用可能な端末やアプリケーションの使い方、それらの管理方法を定める必要がある。ランサムウェア（身代金要求型マルウェア）などのサイバー攻撃による被害から、自社を保護する手段を検討することも欠かせない。
企業はBYODのポリシーを、全ての従業員にドキュメントとして公開する必要がある。従業員はBYODポリシーに同意しなければならない。BYODポリシーには、従業員が私物端末を使用して企業のデジタル資産にアクセスする際に、満たす必要のある要件を定める。
BYODポリシーには、以下のような要件を定める。ただし、これで全てではない。
BYODは、企業と従業員の双方にメリットがある。従業員は私物端末に加えて会社支給の端末を持ち歩く必要がなくなり、利便性が高まる。使い慣れた端末を使って快適に業務ができるようになることもメリットだ。企業は従業員向けに新たな端末を購入する必要がなくなる。その結果、端末の調達コストや端末管理の負担を抑えられる。
従業員の私物端末でも、社有端末と同レベルの機密データを扱えるようにすることは可能だ。ただし機密度の高いデータを扱う職種や、法規制が厳しい業種では注意が必要だ。そのような職種や業種では、従業員が私物端末で扱えるデータを、IT部門が制限する必要がある。
機微なデータを扱う政府機関や金融機関、さらにはハッカーの標的になりやすい経営幹部の場合、私物端末から企業データへのアクセス制限が必要になる可能性がある。BYODを採用する企業でも、従業員の業務内容によっては社有端末を用意して、端末のセキュリティを確保するとよい。
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