主要なモバイルデバイス配備方法の中でも、特に従業員から高評価を得やすいのが「BYOD」と「COPE」だという。それはなぜなのか。これらを選んだときに配慮すべき点と併せて紹介する。
前回「『COPE』『COBO』とは？ BYODだけではないモバイルデバイス配備方法の基礎知識」までの3回にかけて、企業が従業員にモバイルデバイス配布する方法として「BYOD」（Bring Your Own Device）、「CYOD」（Choose Your Own Device）、「COPE」（Company Owned, Personally Enabled）、「COBO」（Company Owned, Business Only）の4つを解説した。第4回は、これらの中から企業が最適な方法を選ぶ方法を紹介する。
企業がモバイルデバイス配備方法を選択する際は、ネットワークとデータのセキュリティ要件を満たす方法かどうかを判断することが必須だ。適切なコンプライアンス要件を考慮し、どの方法が自社にとって最良のセキュリティをもたらすかを検討する必要がある。
従業員の私物デバイスを業務で利用するBYODから他の配備方法への移行が、企業が抱えるセキュリティの懸念を解決するとは限らない。「MAM」（モバイルアプリケーション管理）ツールと「MTD」（モバイル脅威防御）ツールには、従業員が私物デバイスを業務に持ち込んだ場合に、社内LANなどの企業ネットワークのセキュリティを確保する機能がある。これらのツールは、企業のリスクを低減すると同時に、デバイスの選択肢や用途の拡大にもつながる。企業のIT要件と従業員の利便性のバランスを取ることを重視すべきだ。
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