「BYOD=コスト削減手段」だと考えてはいけない“納得の理由”BYODの導入と継続のためのヒント【前編】

「BYOD」をこれから始める企業や十分に準備をしないまま始めてしまった企業は、BYODのメリットを十分に引き出せない可能性がある。BYOD解禁を検討する際の考慮点を説明する。

2021年07月15日 05時00分 公開
[Reda ChouffaniTechTarget]

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大は、企業の「BYOD」(Bring Your Own Device:私物端末の業務利用)を進めた。テレワーク体制を急いで整える中で、社外で利用できる端末の調達が間に合わず、余儀なくBYODを開始した企業もある。

 そのような中で、企業は今後のBYODの方針と、BYODによって生じた課題の解決方法を検討する必要性に直面している。会社のデータにリモートアクセスするためのセキュリティ対策ツールの導入や端末の種類の把握、BYODのルール策定などが必要だ。

 企業がBYODを実施するに当たって考慮すべき点を説明する。

考慮点1.削れるコスト、増えるコストを見極める

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