TCO（総所有コスト）は、資産の使用ライフサイクル全体を通じて、その購入、使用、管理および廃棄にかかわる費用の総計として定義される。

　TCOは、IT部門が購入判断を行う上で非常に有用な会計手法であり、個々の購入のトータルな経済的インパクトを考慮することによって、適切な判断を下すことができる。この考え方の根底には、最も安い購入価格を選択することが長期的には高価なものにつく可能性があるという認識がある。TCO分析は、ITチームがさまざまな製品や選択肢を比較し、ライフサイクル全体でとらえた場合に最もコストが低いソリューションを選択することを可能にする。

　TCO分析では、資産の総合コストを評価するに当たり、変更費用や日常の運用管理費、管理／サポートの人件費などのコストが考慮される。こういったコストは、資産保有にかかわる直接経費全体の約70％という驚くような金額に達することも少なくない。人件費およびそれに相当するコストが、総合コストの56％以上を占めることも多い。

　驚くことに、サーバおよびクライアントコンピュータのコストは、ITコストの平均総額の15％にすぎず、購入ソフトウェアのコストはわずか18％である。だが、一般に会社のIT部門では、ハードウェア／ソフトウェアのコストが低いかどうかという基準だけに基づいて、購入を決定するケースが多いのではないだろうか。ほとんどの企業では、資産を管理／サポートするための継続的な年間経費よりも、購入価格の方を重視しているからだ。

　同様に、コンピュータ資産にも隠れたコストが含まれていることがある。例えば、セキュリティ問題やサービスレベルの低さなどは、ダウンタイムの発生やビジネス機会の喪失の原因となる可能性がある。ダウンタイムを増やし、セキュリティリスクを高めるような不適切な購入判断は、ハードウェア／ソフトウェアの価格とIT運用管理の人件費の総額よりも高いものにつく可能性も十分にある。

　TCO指標は、コンピューティングの真のコストを測定し、上記のような問題を浮き彫りにする目的で開発された。TCOのルーツは1980年代後期にさかのぼることができる。当時、分散型システムが盛んに導入された。これは、従来のデータセンター型コンピュータシステムと比べてはるかに安価であると考えられたからである。現実には、初期コストに関して言えば圧倒的な優位性があったものの、総合的な運用コストや隠れたコストも併せて考えれば、優位性はずっと低かったのである。

　これらの研究、特にTCOの父と呼ばれる調査会社ガートナーのビル・カーウィン氏による研究の結果、PCハードウェア／ソフトウェアの購入価格は、資産の総所有コストの15％を占めるにすぎないことが明らかになった。資産の使用寿命全体で考えた場合、管理とサポートのコストおよび隠れたサポート／ダウンタイムコストが、総合コストの85％を占めるのである。2000～3000ドルの価格のPCを運用すると、実際には年間8000ドル以上のコストが掛かる可能性があるのだ。TCOが提唱される前は、多くのIT幹部やソリューションプロバイダーは、コンピューティングの真のコストに気付いていなかった。TCOは、この問題をあらゆる人々に厳しく突きつけたのである。

　アナリストにとっては、システムの管理性と可用性の重要性を強調する上で、TCOは非常に効果的なツールとなった。ソリューションプロバイダーにとっても、ITプロフェッショナルにとっても、これらのコストを削減することが重要な課題となった。管理が容易なシステムであれば、システム管理およびサポートのコストに加え、隠れたサポートコストを削減することができる。システムの信頼性が高ければ、サポートコストをさらに削減するとともに、ダウンタイムをなくすことができる。TCOを通じて、IT部門は購入コストだけに目を向けるのではなく、管理性や隠れたコストにもっと注目しなければならないことを学んだのである。

　しかし、TCOに対しては批判もあった。ビジネス目標の達成に貢献する資産の価値を過小評価しているというのである。多くの人が言うように、TCOを下げたいのであれば、皆、ペンとノートを使えばいいのだ。そうすればTCOはわずか1.5ドルだ。これに対し、一般的なWindowsコンピュータシステムの推定TCOは年間7000ドルにもなるのだ。購入予定資産のビジネス的メリットを無視し、コストだけを考えるのであれば、そういった議論も成り立つ。

　では、TCOという指標はどんなケースに有効なのだろうか。まず、ITチームがどのソリューションを検討すべきか判断に悩む場合には、現在のコストについて簡単なTCO分析を行うことで、どの部分のコストが高すぎるのかといったことや、あるいはサービスレベルの問題がコスト高を招いているといったことを把握することができる。自社の現在のTCOと同業者や競合相手のTCOを比較できれば、さらに効果的だ。コストの高さやサービスレベルの低さを具体的に把握できれば、ITチームはさまざまな手法や機能、スキルなどの改善に関して優先順位を決定することができる。

　ITチームの間で、ビジネスアプリケーションなどといった特定のソリューションが必要だという合意に達し、同程度のメリットを実現する類似ソリューションが幾つか存在するような場合、これらのソリューションのコストを直接比較し、その使用寿命にわたって最も費用効果に優れているのはどのソリューションであるかを判定する際にTCO分析が役立つ。

　TCOは、類似性のないソリューションを比較するには、あまり有効ではない。ベンダーの販促キャンペーンでは、同様のビジネスメリットや機能を提供するソリューションを比較することなしに、優位性を強調するためにTCOが用いられることが多いが、こういった場合のTCO指標はあまり信用できない。例えば、サーバのTCOに関するわれわれの調査では、比較される各ソリューションにワークロードが正確に対応していなかったり、必要なパフォーマンスとサービスレベルをサポートするのに最適な数のサーバ構成になっていなかったりすると、結果が20～40％、あるいはそれ以上に異なることもある。

　TCO分析では、各ソリューションのすべてのコストを網羅した適切かつ包括的なコスト計算を行う必要もある。各種のTCO調査では、重要なコスト要因が見落とされ、包括的な勘定科目一覧表が用いられないため、変更コスト、管理／サポートの人件費、セキュリティのリスク、ダウンタイム、見えないサポートといった重要なコストが除外されることがよくある。

　TCO分析が適切な判断を下すのに役立つ選択としては、次のようなものがある。

• コンピューティングプラットフォームおよびOS（Red Hat LinuxにするかMicrosoft Windows Server 2003にするか、ブレードかラックマウントか）
• データベースおよびアプリケーションプラットフォーム（OracleかMicrosoft SQLか）、社内開発するか製品購入するか
• 社内での運用管理か、マネージドサービスか、ホスティング型ソリューションか

　コスト問題を洗い出すためのフレームワークを提供し、ITチームが、初期購入コストだけでなくライフサイクルを通じた支出に注目するのに役立つTCOは、ITに関して賢明な意思決定を下す上で極めて重要なツールなのである。

（この記事は2005年9月7日に掲載されたものを翻訳しました。）