「診断」「対策」「監視」のPDCAサイクルを回すことで、データセンターやサーバルームの省電力化への継続的な改善を支援する。
日立電子サービスは3月17日、データセンターやサーバルームにおける電力環境を最適化する「情報システムファシリティ省電力ソリューション」を発表した。4月より販売を開始する。
本ソリューションは、同社の専門技術者がユーザー企業のデータセンターやサーバルームで環境調査、測定を行い、その診断結果からIT機器、設備機器、配線などの配置変更による空調効率の改善、高効率の空調機への置き換えなど、環境改善に最適な省電力商品を提供するというもの。大きく「診断」「対策」「監視」のステップで推進し、これらステップのPDCA（plan-do-check-act）サイクルを回すことで、省電力への継続的な改善を支援するとしている。日立グループのデータセンター省電力化プロジェクト「CoolCenter50」に基づいて開発されており、そのソリューション体系の一部としても提供する。
また、環境監視システム「Webvisor」を導入し、データセンターおよびサーバルームのラックや室内の温度、湿度、消費電力などの環境変化を監視する。サポートについても環境診断、改善提案、環境改善実施、監視から保守サービスまでをトータルで行う。
省電力診断の価格は50平方メートルの場合で50万円から。環境改善および監視サービスは個別見積もりとなる。
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