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企業でのRuby普及促進を目指し運営委員会が発足　CTC、サンら5社が参加

Ruby開発・保守の支援、各種イベントの開催や開発補助、認定プログラムの整備などの活動を通じて、エンタープライズ分野におけるRuby普及を目指す。

公開 2009年01月27日 09時00分

更新 2026年08月25日 16時12分

[TechTargetジャパン]

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　合同会社Rubyアソシエーションは1月26日、エンタープライズ分野における「Ruby」活用環境の整備を目的とした「Rubyアソシエーション運営委員会」の設立を発表した。Rubyアソシエーション運営委員会は、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）、サン・マイクロシステムズ、楽天、イーシー・ワン、ネットワーク応用通信研究所の5社により構成されている。Rubyアソシエーションの組織力を強化し、今後の課題解決に向けて積極的に活動することを目指す。

　Rubyアソシエーション運営委員会では、今後の具体的な活動として以下を想定している。

Rubyの開発・保守の支援
グラント（アプリケーション・ライブラリなどの開発補助）
各種イベントの開催
「Rubyアソシエーション認定システムインテグレータプログラム」の整備

　Rubyアソシエーション認定システムインテグレータプログラムは、Rubyによるシステム開発を行う企業を対象とした認定プログラムで2007年10月から開始されている。

　Rubyアソシエーションは、Rubyの普及と発展を目指し、Ruby関連のプロジェクトやコミュニティー、ビジネスの関係を強化して“エンタープライズ領域におけるRubyの利用に関する諸問題の解決に取り組むこと”を目的とする組織。2007年7月に設立され、Rubyの開発者であるまつもとゆきひろ氏が理事長を務めている。

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