ハイパーコンバージドインフラによって、ユーザー企業はシステムの成長に合わせてリソースを追加購入できるようになった。従来のように、ハードウェアの更新によってコストがかさむこともない。
複数台のサーバの内部ディスクを束ねて、仮想的な共有ストレージアレイを構成する垂直統合システム「ハイパーコンバージドインフラ」を導入すると、データセンターを構成する要素の購入サイクルが変化する。小規模で高頻度の購入方式が、大規模で低頻度の購入方式に取って代わる。この方式では、ビジネス価値をすぐには生まないリソースの量を削減する。かつてのデータセンターでは大規模なハードウェアの入れ替え計画が立てられていたが、ハイパーコンバージドインフラを採用したデータセンター（以下、ハイパーコンバージドデータセンター）では、スムーズで逐次的なアップグレードへと変化している。
多くのユーザー企業は、ハイパーコンバージドインフラ導入に伴う逐次的なアップグレードの採用によって、現在の環境構成を見直す動機がなくなることを認識していない。その結果、ハイパーコンバージドインフラのユーザー企業は、長い間1つのベンダーにとどまり続けることになる。
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従来型の仮想化プラットフォームへの過度な依存が原因で、柔軟性の低下や、モダナイゼーションの停滞といった問題に悩んでいた米国の国防総省。そこで採用されたのが、コンテナとVMを1つのクラスタ上で実行できる統合プラットフォームだ。
これまで仮想化技術は、システム運用の効率化やコストの最適化などさまざまなメリットをもたらしてきた。しかし現在、仮想化基盤は拡張性やアジリティなどのメリットを享受するためにクラウドシフトが求められている。
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