メリットだけでなくデメリットもしっかり確認
“IoT元年”に浮上したセキュリティリスク――知っておくべき3つの対策
IoTが広がり、日常生活だけでなく、ビジネスでも大きな影響を与えている。一方で、インターネットにデバイスを接続するリスクを認識しないと、取り返しがつかないことになるかもしれない。
IoTの概要とイメージ（TechTargetジャパン記事「“モノが自律する時代はすぐそこ？ IoTの可能性を探る」から）《クリックで拡大》
現在、推定64億台のデバイスがインターネットに接続している。まさに2016年はIoTの年だといえる。こうした「IoT」（モノのインターネット）の広がりを受け、その機能は充実し、扱うデータ量が増え、あらゆる行動への洞察精度が高くなっている。IoTデバイスは、日常生活に関する多くの情報を提供するだけでなく、商工業分野におけるプロセスの改善や合理化にも貢献している。
だがIoTデバイスの増加により、サイバー攻撃のリスクも高まっている。こうしたデバイスの多くはこれまでインターネットに接続されることはなかった。そのため、ハッキングに対して脆弱（ぜいじゃく）であることが忘れがちだ。またIoTデバイスが大量に製造され、多様化していくと、あまり意識はされていないが、IoTデバイスをサポートする大量のアプリケーションが必要になる。その結果として、可能な限り迅速にIoTデバイスをサポートするアプリケーションを用意しなければならないという開発チームへのプレッシャーは、かつてないほど大きくなっている。
こうしたプレッシャーから、開発者チームは以前からのIT開発手法を変えざるを得なくなっている。以前ならばコードの脆弱性を検証してパッチを提供する時間が開発に組み込まれていた。だが現状はアプリケーションを開発と更新しながら、継続的にリリース・再リリースを繰り返す手法へと変わっている。その結果、セキュリティの潜在的な欠陥を監視し、テストする時間をとれなくなっている。この問題に対処するには、企業全体でセキュリティ対策に取り組む必要がある。つまり従業員自身とIoTデバイスを保護するため、最適な方法でツールを実装し、従業員をトレーニングしなければならない。
「ランタイムアプリケーションセルフプロテクション」（RASP）プログラムの実装
長い間、アプリケーションの保護は開発者が対応してきた。開発者はコードを作成しながら、テストを実行し、脆弱性を監視して、見つけた脆弱性に対するパッチを提供している。だが開発者の仕事が増え、そのうえハッカーが進化しているため、もっと効果的で踏み込んだレベルの保護が求められる。また開発者の仕事量を減らすことも必要だ。
こうした保護を可能にするのがアプリケーションレベルのセキュリティツールだ。このツールはアプリケーション内部に組み込まれ、リアルタイムで攻撃を認識してブロックする。そのため開発チームの手をほとんど煩わせることなくアプリケーションの安全性を確保できる。
新しいアプリケーションがネットワークに接続されるタイミングとその機能に注意
日々新しいIoTデバイスが加わるため、サーバやネットワークに接続される全てのデバイスを追跡するのは難しい。ビルの管理システムや企業内のアクティビティーを追跡するオフィス機器から、従業員個人のデバイス、社内の専用機器まで、全ての接続がハッカーの侵入口になり得る。ネットワークに接続するIoTデバイスは、機密度の高い情報を危険にさらす可能性があるだけでなく、ハッカーが適切なデバイスへのアクセス権を獲得した場合、実作業に支障が生じる場合もある。こうした危険を回避するために、企業は社内ネットワークに接続される全てのデバイスを監視し、ハッキングの危険性を従業員に教え込まなければならない。企業全体でセキュリティ戦略に取り組むことが、企業と従業員の両方へのメリットにつながる。
インターネットに製品をつなぐべきかどうかを把握する
興味深いテクノロジーが広がり始めたとき、最新かつ優秀なその技術を取り入れるのは簡単だ。室内を監視し状況に応じて温度や明るさを調整するようなインテリジェントシステムや従業員以外の人間が職場に侵入するのを防ぐカードキー施錠など、IoTデバイスは職場に付加価値をもたらす。だがそうではない製品もたくさんある。IoTデバイスの購入を検討する際、インターネットに接続するメリットよりも、そのデバイスに欠陥が生じたときに企業が発生するリスクを重視すべきだ。購入段階で入念に選択すれば、リスクを軽減できるだけでなく、不必要になるかもしれない高額な投資を防ぐこともできる。
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