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「Meltdown」と「Spectre」で明らかになったクラウドベンダーの対応能力（1/2 ページ）

CPU脆弱性「Meltdown」「Spectre」は、クラウド利用に甚大な影響を及ぼすことが危惧されていた。クラウドベンダーの対応により、想定よりも影響は小さくなりそうだ。

公開 2018年02月01日 05時03分

著者

Trevor Jones

[TechTarget]

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脆弱性の対処で見えた新しいクラウド選定の基準とは

　CPUに見つかった脆弱（ぜいじゃく）性「Spectre」と「Meltdown」は、パブリッククラウドに特に重大な影響を及ぼすのではないかと危惧されていた。初期対策のパッチを見る限り、クラウドのセキュリティとパフォーマンスへの影響は当初の予想ほど深刻ではなさそうだ。

　今回見つかった脆弱性を悪用すると、攻撃者が同じ共有ホストサーバにあるユーザーのデータに不正アクセスできる可能性がある。そのため、マルチテナントクラウドモデルが格好の標的になるのではないかと懸念されていた。大手クラウドベンダー各社は迅速に手を打ち、この問題に対処した。

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　クラウドのユーザー側もシステムを更新する必要がある。対応するパッチを適用すれば、当面はデータへの不正アクセスを防ぐことができるようだ。むしろ、自社データセンターを運用している場合の方がクラウド利用時より対処は煩雑で、ハードウェアやファームウェア、ハイパーバイザー（仮想化ソフトウェア）などの更新が必要になる。

　調査会社のForrester Researchでアナリストを勤めるクリス・ガードナー氏は「大惨事になるわけではないので、それほど慌てる必要はない。CPUのバグとしては恐らく近年最大規模だが、緩和策はある。CPUメーカーは既に長期的な解決に取り掛かっている」と語る。

脆弱性で分かったベンダーのパッチ対応能力

　ベンダー各社がMeltdownとSpectreに対する修正プログラムを迅速にインストールしたことは、各社の中央管理と自動化が機能している証拠でもある。

　クラウド管理サービスベンダーCloudHealth Technologiesの創業者でCTO（最高技術責任者）のジョー・キンセラ氏は次のように話す。「自分たちでハードウェアベンダーやLinuxなどのオープンソースソフトウェアのパッチをインストールしていたら、これほど迅速には対処できなかっただろう。今回の件では中央管理が機能することが証明された」

　セキュリティの専門家によると、MeltdownとSpectreを悪用した例は、今のところ見つかっていないという。一般的なハッカーがこれらを悪用するのは極めて難しく、より突破の容易な脆弱性の方がはるかに狙われやすい。

　むしろ、これらの脆弱性に対処するためのパッチ適用プロセスが及ぼす影響の方が現実問題となっている。

　例えばMicrosoftは、MeltdownとSpectreの報告が浮上した後、公表猶予期間が終わる前に予定外の「Microsoft Azure」の強制再起動で一部の顧客を当惑させた。Googleは仮想マシンを無停止で別のホストサーバへ移行するライブマイグレーションで、全顧客の仮想マシンの再起動を回避すると述べている。

　Amazon Web Services（AWS）やMicrosoft、Googleなどの大手クラウドベンダーは早々に何らかの対策を講じることができたものの、規模の小さいベンダーでは混乱もあったようだ。

　半導体の製造企業であるAMDとIntelは問題を緩和するためにファームウェアのアップデートに取り組んだが、初期アップデートでは問題が発生した。問題を解消したパッチを間もなくリリースする予定だが、それによってクラウドで稼働する仮想マシンの再起動がまた必要になるかどうかは、まだはっきりしていない。

　MeltdownとSpectreに対処するための早期パッチは暫定的な措置にすぎない。これらの脆弱性は「投機的実行」という最適化技術に起因しており、この技術に依存しないようにチップを設計し直すには数年かかる可能性がある。こうしたチップの抜本的設計変更は、クラウドベンダーにとって有利になり得る。一般の企業より頻繁にハードウェアを入れ替えるクラウドベンダーは、いち早く新しいプロセッサを導入できるからだ。

　今回の件を受け、クラウドへの移行を検討していたユーザーが二の足を踏んだり、精査を厳しくしたりすることも考えられる。特に、パブリッククラウド移行の機運が高まり始めていた金融分野など規制の厳しい業界は、その可能性が高い。

　ホスティング事業者Atlantic.NetのCEO、マーティー・プラニク氏は、「新しいプロジェクトの開始には、これまでなかった懸念が加わることになる」と述べ、最高リスク責任者や最高セキュリティ責任者が同社の事業に関して今回のことを軽視するとは考えられないと語る。

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