複数のKubernetesディストリビューターが競争し、コミュニティーが発展し、Kubernetes用の多数のツールが生まれている。ジョー・ベダ氏が考えるエコシステムの理想型とは。
前編「VMwareは『Tanzu』でユーザーをロックインしようとしているのか？」では、TanzuでKubernetesに独自機能を付加するVMwareの思惑をジョー・ベダ氏に聞いた。続けてエコシステムの発展とゴールについて同氏に尋ねた。
――オープンソースコミュニティーとディストリビューターが開発している機能はたくさんあります。Kubernetesにとって優先度が高いのは何ですか。
ベダ氏：VMwareの目標はKubernetesを意識する必要のないものにすることだ。コミュニティーの立場に立ってもその目標は変わらない。優れたインフラは目には見えないものだ。
コミュニティーが取り組んでいる分野は拡張性に関係するものが多い。プロジェクトの初期、コミュニティーはKubernetesのコアに組み込む機能を増やそうとしていた。その後、コアプロジェクトに関与しなくてもKubernetesを拡張できるようにすることに重点を移し始めた。
それは大成功を収め、エコシステムを生み出している。このエコシステムが優れている点は、物事を遮る門番がいないことだ。オープンソースプロジェクトには、「それをしてはいけない」と発言するグループがある場合が多いがKubernetesにはそれがない。私には優れたアイデアとは思えないことをしている人々もいるが、彼らはそれを進めることが許される。
VMwareが力を注いでいる領域の一つが、クラスタのライフサイクル、特にクラスタAPIに関する部分だ。Tanzuはクラスタをベースとしているため、業界全体にとってメリットがあるとVMwareは考えている。
もっと大胆かつ率直に言うと、Kubernetesを運用する人々が増えるほど、VMwareにとってはチャンスが増える。できる限り多くの人々がクラスタを利用し、そこでの用途を見いだせば、それがVMwareの利益になる。難しいことだが、Kubernetesがもっと簡単になるようにしたいと考え、そこに多くの労力を費やしている。
――市場に複数のKubernetesディストリビューションが存在していることを一種のプラットフォーム戦争だと思いますか。Internet Explorerに携わった経験があると伺いましたが、この競争は1990年代のブラウザ戦争に似ていますか。
ベダ氏：Kubernetesに多くの競争があり、多くの人々がこれを改善しようと取り組むことはユーザーにとって良いことだ。
完璧な移植性ではないとしても、それでもある程度の移植性がある。それは顧客にとって価値があり、顧客が求めていることだ。その移植性がアプリケーションとその依存関係に密接なほど、そうしたシステムがオープンになることを望む可能性が高くなる。そして、コミュニティー主導になるのが理想だ。
Kubernetes以外にも、ベンダーが補助的なオープンソースプロジェクトを主導する機会が増えている。さまざまな環境の多くにKubernetesの影響が広がるのを目にするのは興味深い。その一例が「Envoy」というCNCF（Cloud Native Computing Foundation）のプロジェクトだ。Envoyは多くの価値をもたらすロードバランサーだ。もう一つのCNCFプロジェクト「Contour」も大きな推進力になっている。ContourはEnvoyの内部で使われるイングレスコントローラーだ。このように独立したエコシステムが立ち上がり、成熟していくのは素晴らしいことだ。
――Tanzuの興味深い点は何ですか。
ベダ氏：魅力的なのはユースケースの多様性だ。VMwareは、顧客が時間の経過とともに運用、管理するクラスタの増加に注目している。これは特に、管理の必要なインフラが急拡大しているグローバルな大企業で起きている。こうした部分にTanzuのハイレベルなサービスが取り入れられ始めている。こうした顧客との会話の多くは、個々のクラスタで何が起きるかについてではなく、1万を超えるクラスタを管理、監視、保護する方法についてだ。私は、そこから物事が興味深くエキサイティングになり始めると考える。
――さまざまなアプリケーションのために複数のプラットフォームとKubernetesディストリビューションを運用している企業もありました。そうした企業には複雑さと相互運用性の問題が必ずありました。そうした企業にはどのようなアドバイスをしますか。
ベダ氏：クラスタやシステムのサプライヤーやフレームワークが異なっていても、オープンインタフェースとオープンプロトコルで複数のクラスタやシステムの相互運用性は実現できる。
Heptioを立ち上げる前に着手していたオープンソースプロジェクトの一つに「SPIFFE」（Secure Production Identity Framework For Everyone）がある。これはIDを証明書にエンコードし、それをワークロードで利用可能にするID標準だ。VMwareでSPIFFEに取り組んでいるチームがあることに興奮している。それはオープン仕様であり、オープンなレファレンス実装だ。これらは、異なるソリューション間の相互運用性を生み出すのに役立つ。
次が管理製品の「Tanzu Mission Control」だ。これはKubernetesに準拠する全てのKubernetesクラスタで機能する。クラスタで「Tanzu Kubernetes Grid」を運用していなくても、IT担当者が自社の資産全体を俯瞰（ふかん）するときに一定レベルのポリシー監視と単一のタッチポイントを提供可能にしたいとVMwareは考えている。
複雑な企業にとって、一貫したインフラを持つことは夢のようなことだと思う。常に何らかの枝分かれが発生する。買収・併合を経て、技術がハイブリッドに混在していくことになる。これはある時点で起きることではなく、人々が日常向き合っている現実だ。VMwareがTanzuでやろうとしていることの大部分は、この現実と戦うのではなくこの現実に向き合い、VMwareのスタックの至るところで誰もが標準化を推し進めることだ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
基幹システム運用の課題を解消すべく、ノーコード開発ツールを導入する動きが加速している。数あるツールの中からどのようにツール選定を進めたらよいのか、またどのような課題を解決できるのか、具体的なツールも含めて解説する。
老朽化したシステムの刷新に向けノーコード開発ツールを導入した「東亜建設工業」。その活用により、ベンダーに依存することなく柔軟性と持続可能性の高いシステムの構築を推進できる体制を実現している。同社の取り組みを詳しく紹介する。
社内業務の徹底的な効率化を目指す「八千代工業」。最初に導入したRPAでは、紙に依存した業務への対応は難しかったが、これらをデジタル化するためにノーコード開発ツールを使ってアプリを開発し、大きな成果を挙げている。
IT技術の重要性が高まる一方、IT人材不足が加速している。その不足を埋めるため、自社の業務システムをノーコードで開発する動きが広がっているが、ノーコード開発を導入する際には、将来的な全社DXを考慮してツールを選ぶ必要がある。
業務効率化に有効なシステム化だが、プロコードやローコードによる開発では場合によって複雑なコーディングが必要となり、かえって新たな課題を生みかねない。そこで登場したのが、スキル不要で使えるノーコード開発ソリューションだ。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
