内部開発プラットフォーム（IDP）の統一は、開発者の生産性向上とセキュリティ強化に貢献する。統一されたIDPによるプラットフォームエンジニアリングの具体的なメリットと、その試みを成功させる鍵とは。
開発者が効率的に作業できる「内部開発プラットフォーム」（IDP：Internal Developer Platform）を構築、管理する取り組みが「プラットフォームエンジニアリング」だ。これによって開発者の手作業を減らしたり、個別にツールを導入することで生じる「サイロ化」を解決したりといったメリットが期待できる。そうしたIDPがもたらす具体的なメリットと、その成功を測定するポイントを紹介する。
プラットフォームエンジニアリングは、手作業の削減に役立つ自動化ツールをIT部門が利用できるようにする。その結果、開発者はインフラ関連の業務に気を配ったりインフラに関する専門知識を習得したりすることなく、迅速にイノベーションを起こす機会を得ることが可能だ。開発環境の標準化が進むことで、DevOps（開発と運用の融合）チームと開発者は開発環境の安定性を確保し、開発に不可欠なツールやコンポーネント（部品）を確実に利用できるようになる。
業務部門とIT部門のリーダーは、積極的にプラットフォームエンジニアリングに取り組み、開発者が非公認ツールやカスタムツールを採用することがないよう対処しなければならない。こうした開発者の個別対処は開発環境を分断し、生産性の低下と脆弱性をもたらす恐れがある。IDPを採用して作業を自動化することは、こうした問題を回避してセキュリティを強化させることにつながる。プラットフォームエンジニアリングでは、ソフトウェア開発の初期段階から安全性を高めるコーディング手法を取り入れることが可能だ。
企業は自社の開発におけるニーズを見極めなければならない。中小企業だと、プラットフォームエンジニアリングの投資効果を示すことが困難な場合があるものの、IDPは将来の成長につながる足掛かりになる可能性を秘めている。大企業がIDPを導入する価値は、ソフトウェア開発、顧客向けサービス、データセンター、ネットワークといった他のITリソースを拡張する土台になる。ITリソースの相乗効果と効率を確保することは、企業の規模を問わず長期的な経済合理性がある。
事業拡大に伴って複雑化する開発にどう対処するのかを見極めることは、企業にとって大きな課題だ。調査会社Gartnerは、生産性を向上する手法としてプラットフォームエンジニアリングを採用する企業が増えると見込む。IDP導入を成功させる上では、プラットフォームエンジニアリングの主な目的と価値の源泉を理解することが鍵になる。開発プロセスの全段階でのセキュリティ強化、開発部門、IT部門、事業部門の間での一貫性確保など、自社の規模や特性に応じて重点を置くべきポイントを特定することが重要だ。
プラットフォームエンジニアリングのKPI（主要業績評価指標）は成功の指標になり、IDPが作業の簡略化と効率化を実現しているかどうかを評価する役割を果たす。「Platform Engineering Slack」はIDP導入に携わる担当者が学び、情報交換できるコミュニティーだ。
プラットフォームエンジニアリングは、ニーズに応じてコンポーネントを組み合わせ、既製ソフトウェアをカスタマイズして自社の要望に応えることに役立つ。開発者の自主性を強化するだけではなく、分散型サービス、API（アプリケーションプログラミングインタフェース）管理、DevOpsにセキュリティを取り入れた「DevSecOps」、AI（人工知能）技術といった先進技術の基盤を確立することにも貢献する。DevOpsの方法論やアプローチが大規模なアプリケーション開発に欠かせないものへと進化したように、自動化機能を持つIDPは次世代技術の要件を満たす可能性を秘めていると言える。
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