調査結果から、英国企業の管理職には「必要なスキルを持つ人材を十分に確保できない」という悩みが、重くのし掛かっていることが分かった。具体的な管理職と一般職の声を調査結果から取り上げる。
調査会社Ipsosは職業訓練会社Udacityの委託を受けて、欧米企業の管理職2008人と一般職4006人を対象に、2021年8〜9月にかけてオンライン調査を実施した。その結果によると、調査対象となった英国企業の管理職の半数以上が、必要なスキルを持つ人材の確保に苦労している。
この調査結果では「適切なスキルを持つ人材の不足に悩んでいる」と回答した英国企業の管理職が51%に上った。「特定の職務に必要なスキルを持たない人材を採用しなければならなかった」と回答した英国企業の管理職の割合も51%を占めた。
従業員のスキル不足はデジタルトランスフォーメーション(DX)の遅れをもたらす。調査対象の英国企業の管理職のうち48%が、「必要なスキルを持った人材が足りないことが原因でプロジェクトが遅れたことがある」と答えた。
今回の調査から、英国企業は従業員のデジタルスキル不足に陥っており、スキルを備えた人材の確保に苦労していることが分かった。「企業の人材不足は危機的状況にある」と、UdacityのCEO、ゲーブ・ダルポート氏は指摘。人材育成の変革に投資しない企業は立ち行かなくなるとみる。「デジタルスキルを備えた即戦力の不足は、世界中の企業にとって死活問題だ」(ダルポート氏)
調査対象となった英国企業の管理職のうち「自社のIT専門職の人手不足に悩んでいる」と答えた人の割合は48%、「他社と人材の奪い合いになっている」と答えた割合は52%に及ぶ。その他、
と答えた企業もあった。
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