甘く見てはいけない捏造動画「ディープフェイク」の脅威 知人でも気付かない?「ディープフェイク」にだまされないためには【前編】

ディープフェイク攻撃は政治家や芸能人にとどまらず、最近は企業にも被害が広がっている。対抗するためには、まず仕組みを知る必要がある。ディープフェイクの要点をまとめた。

2022年07月08日 10時00分 公開
[Ashwin KrishnanTechTarget]

 攻撃者が仕事上の関係者や著名人になりすまし、相手をだます捏造(ねつぞう)映像「ディープフェイク」。深層学習(ディープラーニング)技術を利用して偽(フェイク)の情報を発信することから、その名が付いた。

 近年は深層学習技術の進化とともに、ソーシャルメディアには個人情報があふれ、攻撃者にとってディープフェイク攻撃を仕掛けるハードルが下がっている。特にロシアによるウクライナ侵攻に伴い、ウクライナの政治家になりすましたディープフェイク攻撃が活発化するようになった。

リアル過ぎて気付かない「ディープフェイク」の“なめてはいけない実態”

 企業にとってもディープフェイクは注意すべき脅威だ。セキュリティ専門家によれば、ディープフェイク攻撃を仕掛ける攻撃者の標的が、企業にも拡大。標的企業の従業員に不正決済をさせたり、機密情報を盗んだりするといった攻撃が発生している。

 米紙『Wall Street Journal』(WSJ:ウォール・ストリート・ジャーナル)によると、2019年に発生したあるディープフェイク攻撃では、攻撃者が大手エネルギー企業の最高経営責任者(CEO)になりすまし、子会社のCEOに24万3000ドルを送金させた。この攻撃では、攻撃者は人工知能(AI)技術を使った音声合成ソフトウェアを利用し、本物の本社CEOにそっくりの声で会話をしたという。被害者になった子会社のCEOは「あまりにもリアルで詐欺には気付かなかった」と語る。

 AIをはじめとした技術が進化を続けるにつれ、ディープフェイク攻撃による被害が広がる可能性がある。企業はまず、ディープフェイク攻撃はどのような仕組みなのかを把握し、自社も被害者になるリスクを認識することが重要だ。それを踏まえ、ディープフェイクにだまされないための行動について社内に通知し、従業員のトレーニングに取り組まなければならない。


 中編は、ディープフェイク攻撃の種類を解説する。

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