MicrosoftのクライアントOS「Windows 10」から「Windows 11」に移行する方法としては、一般的にはアップグレードが簡単な方法だが、それが正解とは限らない。クリーンインストールもあるからだ。
MicrosoftのクライアントOS「Windows 10」は、2025年10月14日にサポート終了日を迎える。基本的にはその日までに「Windows 11」に移行しなければならない。移行の方法は幾つかある。一般的にはアップグレードが簡単な方法だが、それが正解とは限らない。“新規インストール”の選択肢もあるからだ。何が違うのか。
MicrosoftはWindows 11を導入する方法の一つとして、Windows 10からWindows 11にアップグレードする選択肢を提供している。移行プロセスは、既存のOSのデータを完全に削除してから新しいOSをインストールする方法である「クリーンインストール」よりも、アップグレードをする方が簡単だ。
クリーンインストールにもアップグレードにも個々にメリットとデメリットがあるが、ほとんどの場合はWindows 11をクリーンインストールすることが“最良の方法”になると考えられている。アップグレードの場合には、もう不要になったアプリケーションや、古いデバイスドライバまでが新しいWindows 11に残ることになるからだ。不要なファイルは、PCにおけるタスクの処理速度を低下させる原因になる。クリーンインストールを選べば、不要なファイルを引き継がずに済む。
ただしクリーンインストールはどのような場合にも最適なわけではない。アップグレードは手順が簡単だし、必要なデータが引き継がれる良さもある。クリーンストールの注意点の一つはデータが引き継がれないことだ。クリーンインストールをする場合、一般的にはまずPCのディスク(ストレージ)を初期化する。そのPCが保持しているアプリケーションのデータを移行することはできない。例えば、
などは基本的には引き継がれない。
データを移行する場合の注意点として、データ復旧ツールを提供するCHENGDU Yiwo Tech Development(EaseUSの名称で事業展開)のデータリカバリースペシャリストであるセドリック・グランサム氏は次のように語る。「PCのローカルデータをクラウドストレージに手動で転送するのは簡単ではないし、サードパーティーのデータ移行ツールを使用するとデータ漏えいのリスクをはらむことがある」
クリーンインストールをする場合、PCでシステムの設定をし直す際に何らかの問題に直面する可能性もある。EaseUSは、ユーザー認証を実施するドメインコントローラーを使用している組織が問題に直面したケースを確認したことがあるという。「ドメインコントローラーを使用している企業では、Windows 11をクリーンインストールしたPCでドメインコントローラーの再設定をするという面倒な作業が必要になる」とグランサム氏は語る。
次回は、OSのバージョンだけではなく、PCの進化の観点からWindows 11に移行する意味を考える。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
2006年に金融商品取引法にて規定された内部統制報告制度(J-SOX)では、「ITへの対応」が構成要素となっているが、IT統制の評価プロセスは工数がかかり、業務負担や監査コストが課題となっている。これらを解決する2つのアプローチとは?
企業のActive Directory(AD)にアクセスするためのパスワードが攻撃者の手に渡ると、ポリシー変更や権限昇格のリスクが発生する。だが実際は、使いまわしや共有など、パスワードのずさんな管理も目立つ。これを解決するには?
金融業界は常にイノベーションの創出が求められるが、これを実現する上では、オブザーバビリティの向上が鍵となる。本資料では、金融業界でのイノベーション創出に、オブザーバビリティの向上が必要な理由について解説する。
Google Chromeの拡張機能は、導入が容易であることからユーザーが独自にインストールしているケースも多く、セキュリティ面でのリスクが危惧されている。この問題を解消するには、拡張機能をまとめて管理者が安全に管理する方法が必要だ。
近く廃止される予定の Web 技術を使用している Web サイトは多数存在するが、それらを放置しておくことは、さまざまな問題につながるという。その4つのリスクを解説するとともに、レガシーテクノロジーを特定する方法を解説する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。