「電子健康記録」（EHR）とも呼ばれる「電子カルテ」は、患者の健康に関する個人データを指す。通常、電子カルテは医療機関の電子カルテシステム（EHRシステム）で管理する。患者がモバイルデバイスを使って自身の健康記録にアクセスすることを望むようになったことから、電子カルテの用途は広がりつつある。（続きはページの末尾にあります）
電子カルテのリプレースは簡単ではない。だがベンダーの買収や組織規模の拡大といった事情で、リプレースが必要になる場合もある。こうした5つの事情を説明する。
電子カルテをデータ連携の拠点にした院内システムでは、個別システムのデータを他システムで呼び出すことが難しい。岩手医科大学は課題解決のために医療用ミドルウェア「Health Connect」を導入した。
米国の医療業界では、医療の質に関する報告義務、過剰な仕事量、そして「EHR（電子カルテ）疲れ」が、医療従事者の「燃え尽き症候群」の原因になっている、と専門家は考えている。
恵愛歯科クリニックが「FileMaker Pro」で独自開発したソフトウェア「Owlview（アウルビュー）」。なぜ歯科用ソフトウェアを院長自身が開発したのか。工程や費用はどうだったのか。院長の杉原 新氏に聞いた。
診療所経営の見える化を実現するPMS（Practice Management System：病院向け経営支援システム）。登場の背景には「もっと楽に電子カルテやレセコンのデータ分析をしたい」という、医師の切実なニーズがあります。
相武台脳神経外科は2014年に、開院当初に利用していた電子カルテから、新しいシステムとして「FileMaker」ベースの電子カルテ「ANNYYS_Developer版」へ移行した。その選定理由とは。クリニック院長に聞いた。
製薬企業はどのような形でビッグデータを利活用しているのだろうか。リアルワールドデータ（RWD）の話題を中心に、さまざまな企業の事例を紹介する。
電子カルテの導入がうまくいかない理由は、紙カルテの業務フローが現場に残っているせいかもしれません。解決のヒントは「紙は残さない」「電子カルテ操作はクラークに任せる」「過去カルテの処分」です。
紙カルテのワークフローを残したまま電子カルテを利用しようとすると、結果的には二度手間が生まれがちだ。電子カルテの「ITならではのメリット」を正しく理解する必要がある。
医療現場のスタッフ指導の場面では、多忙のためにマニュアルを作れなかったり、そもそも使わなかったりするケースが多い。この医療現場ならではの課題の中に、システム開発のヒントが隠れているのではないだろうか。
タブレット対応の問診入力システムをはじめ、病院のさまざまな場面でクラウド技術が活躍している。電子カルテのトレンドもクラウド化だ。しかし、コストダウンだけを理由に選ぶのは注意が必要だ。
診療所のIT化の中核を担う電子カルテとレセコン。業務効率化に効果がある両者だが、システム面、運用面で大きな違いがあるのをご存じだろうか。
メディカル・データ・ビジョンは2015年6月、医療機関向けサービス「エースビジョン」を販売開始した。患者自身が診療情報の一部を保管・閲覧することを可能にするサービスだ。
医療業界の最注目は、Apple Watchなどのウェアラブル端末？ 2015年上半期に公開した医療IT関連の記事ランキングを紹介します。
米Apple「iPad」の医療現場での利用が進んでいる。その利用方法は医療機関によってさまざまだ。iPadを実際に利用しているクリニックを見てきた。
電子カルテを導入しても使いこなせない医師もいる。その原因の1つに、入力を簡素化するはずの機能を適切に設定できていないことがあるという。電子カルテを長期間、使いやすい状態にするコツを紹介する。
電子カルテの処理能力は、技術の進化により確実に向上している。しかし、ことデザインに関しては、一昔前のコンセプトを引きずっているように思える。
診療科ごとに診療スタイルは異なるように、IT化のスタイルも診療科で違ってきます。 診療科ごとに最適なIT化を実現するポイントを8つの診療科で紹介します。
電子カルテは患者の連絡先情報や医療機関の受診記録、加入保険に関する情報、現病歴／既往歴、予防接種履歴、処方箋の履歴などのデータを含む。電子カルテシステムは、テキストデータだけではなく医用画像の管理も可能だ。電子カルテを利用することで、複数の医療機関や医療従事者の間で、患者の情報の共有や更新が容易になる。患者に対して適切な医療行為を提供するために、電子カルテは役立つ。
患者データを電子カルテシステムに集約することで、そのデータを公衆衛生管理や医療制度の品質向上に役立てられる可能性がある。電子カルテの標準化を進めることで、医療行為の質の向上や医療従事者の業務効率化を目指す取り組みを、政府主導で実施している国もある。
電子カルテシステムには、まだ改善の余地がある。具体的には、医療機関が抱える以下の課題を解決するための機能の追加が挙げられる。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
