マイクロソフトが提供する総合メッセージングプラットフォーム「Microsoft Exchange Server」が「Microsoft Exchange Server 2010（開発名：Exchange 14）」としてさらなる進化を遂げようとしている。現在は全世界で約230社がβ版の評価を行っており、2009年末の正式リリースに向けた歩みも順調だ。本稿ではマイクロソフトへの取材を基に、ユーザーからのフィードバックを受けて追加されたExchange Server 2010の新機能を中心に紹介する。
現行バージョンのExchange Server 2007では、より少ない物理サーバで大容量に対応できる64ビット版のみでの提供形態や、可用性に関する強化機能が話題となった。また、1つのサーバに全機能を盛り込む従来型のアーキテクチャではなく、役割ごとにサーバを分けて大容量や高トラフィックに対応する役割別モデルを採用したのも特徴といえる。そして、このExchange Server 2007が持つベーステクノロジーを継承した機能拡張版が、次期バージョンのExchange Server 2010となる。
Exchange Server 2010で重要なテーマの1つに挙げられているのが、マイクロソフトが提唱する「S＋S」（Software＋Service）への対応だ。S＋Sとは、社内に設置するサーバ製品とクラウド上のサービスを統合運用し、ユーザーに新しい価値やさらなる利便性を提供しようというもの。このS＋Sを前提条件に、クラウドサービスプラットフォーム「Azure Service Platform」などの技術を用いてExchange Server 2010は各機能を強化している。機能的にはExchange Server 2007が持つ「柔軟性と信頼性」「場所を問わないアクセス」「保護＆コンプライアンス」という3つの価値を継承・強化しつつ、S＋Sに対応した最適化が図られている。
Exchange Server 2010から採用された主な新機能を、前述したExchange Server 2007が持つ3つの価値に分類すると以下のようになる。いずれもExchange Server 2007ユーザーからのフィードバックを受けて追加されたものであり、システム管理者やユーザーの利便性の向上を目的としている。
それでは、Exchange Server 2010の新機能をスクリーンショットを交えて詳しく紹介していこう。残念ながら次期「Microsoft Office Outlook」（以下、Outlook）はテクニカルプレビューを開始したばかりのためスクリーンショットを入手できなかった。そのため、本記事に掲載するスクリーンショットは「Outlook Web Access」から接続した、開発中のExchange Server 2010の画面である。
コト売り企業とモノ売り企業のレジリエンス（回復力）の違い――Zuora Japan調査
Zuora Japan2020年の「サブスクリプション・エコノミー・インデックス（SEI）」レポート...
生活者視点から見たDX 受容層43.1％、拒否層12.5％――日本IBM調査
「IBM Future Design Lab.」の調査によると今後、DXの波は産業の場から生活の場へと拡張...
マーケティングオートメーション（MA）を導入しない理由1位は4年連続で「高いから」――Mtame調査
2017年から続く「マーケティングオートメーション意識調査」の2020年版の結果です。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
