IDC Japanは国内UC市場予測を発表。2009年は不況の影響で市場規模が若干縮小したが、2010年以降はUCアプリケーションが市場をけん引し、堅調な成長を続けるとの見方を示した。
IDC Japanは4月5日、国内ユニファイドコミュニケーション(UC)市場に関して2009年の実績および2010年以降の予測を発表した。それによると、同市場は中期的にUCアプリケーション/サービスがけん引し、中でもVoIP(Voice over IP)サービスやIP会議システム/テレプレゼンス、IPコンタクトセンターの各ソリューションが大きく成長するという。
同社はUC市場を、IP-PBXや企業向けVoIPサービスなどの「UCプラットフォーム市場」、ユニファイドメッセージングやIP会議システムなどの「UCアプリケーション市場」、SIサービスなどの「UCプロフェッショナルサービス市場」、およびASPサービスを含む「UCアプリケーションサービス市場」に分類。さらに、同市場をソリューション別に「IPテレフォニー市場」「企業向けVoIPサービス市場」「ユニファイドメッセージング/プレゼンス管理市場」「IP会議システム/テレプレゼンス市場」「IPコンタクトセンター市場」の5セグメントに分類している。
IDCによると、2009年のUC市場規模については、不況による企業のICT投資抑制の影響を受け、エンドユーザー価格ベースで対前年比1.5%減の1905億6400万円となった。特にIPテレフォニー市場が大きく影響を受けており、規模が前年比10.7%の大幅減となった。一方、業界の低迷にかかわらず堅調な成長を示したのがIP会議システムとIPコンタクトセンターシステムの市場。特にASP形態のサービスが高い成長率を維持し、市場全体を下支えしたという。
また、2010年以降のUC市場について、年間平均成長率4.5%で成長し、2014年には2369億円規模に達すると予測。ソリューション別には、企業向けVoIPサービス市場、IP会議システム/テレプレゼンス市場、IPコンタクトセンター市場が高い成長率を維持するとみている。市場をUCアプリケーションやUCアプリケーションサービスがけん引する傾向は、中期的に継続するという。
国内のUC市場が今後も成長を維持する条件として、同社アナリストは「ユーザー企業はUCにより利用方法をシンプルにした通信プラットフォームの活用を推進することが必要」としている。また販売チャンネル/機器ベンダー側は、IT投資のニューノーマル(新しい常識・価値観)に対応した販売戦略やクラウド型UCサービスへの準備を進めるべきだという。
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