従業員が自分のスマートフォンやタブレットを持ち込むのは、結局は生産性を高めるためであり、IT部門がこうした行動を完全に妨げることはできない。では、どうすればよいのか？
私物端末の業務利用（BYOD）は、一部の企業で問題を発生させることはあっても、このまま定着するだろう。
BYODは従業員のプライバシー問題を引き起こし、組織を法的問題に巻き込み、IT部門を想定外の事態に陥れることもある。だが従業員が自分のスマートフォンやタブレットを持ち込むのは、結局は生産性を高めるためであり、ITがそれを妨げることはできない――。米ニューヨークでこのほど開かれたITコンシューマライゼーションに関するフォーラム、「Consumerization of IT in the Enterprise Forum」（以下、CITE Forum）において、講演者や参加者からそんな意見が出た。
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