自分が持っているウェアラブル端末を会社でも使いたい――。従業員からのこうした声が高まる前に、企業が検討すべき主要なセキュリティ対策7種を紹介する。
ウェアラブル端末の職場への普及が予想される中、IT管理者にはウェアラブル端末の業務利用について、管理やセキュリティ対策の観点から検討することが求められている。ウェアラブル端末を導入すれば、ハンズフリーかつポータブルなアプリケーション体験を従業員に提供できる。営業や外勤社員が多い企業、医療や製造といった業界では、すぐにもウェアラブル端末の採用が広がる可能性がある。
企業のモバイル端末活用を支援する製品分野には、エンタープライズモバイル管理（EMM）や無線LAN、無線侵入防止システム（WIPS）などがある。こうした分野のベンダーが、ウェアラブル端末向けのモバイルポリシーや端末の設定、アラート機能などを完全に実現するには、ウェアラブル端末の性質上、時間がかかりそうだ。
とはいえ、ウェアラブル端末の管理とセキュリティ対策には、既存の製品／サービスも大いに役立つ。IT部門はまず、私物ウェアラブル端末の業務利用（WYOD： Wear Your Own Device）戦略の策定で有利なスタートを切る必要がある。戦略策定に役立つ7つのポイントを紹介しよう。
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