海外を中心に、教育機関での導入が進む米Googleの「Chromebook」。日本法人担当者の話を基に、教育機関にとってのChromebookのメリットと課題を整理する。
米Googleの「Chrome OS」を導入したノートPC、「Chromebook」への関心が教育機関の間で高まりつつある。グーグルによると、世界で1万校以上の教育機関がChromebookを利用。2014年第3四半期の米教育市場向け端末出荷台数では、Chromebookが米Appleのタブレット「iPad」を抜いてトップシェアになったという調査結果もある。国内でも、広尾学園中学校・高等学校（東京都港区）が高校課程の医進・サイエンスコースで2014年度からChromebookの活用を始めるなど、盛り上がりを見せ始めた（写真1）。
Chromebookのメリットといえば、1台3万～4万円程度という安価さが真っ先に思い浮かぶ。だが教育機関にとってのメリットは安さだけではないと、グーグルの国内教育事業を統括する菊池裕史氏は強調する。一方、Webブラウザ「Chrome」の利用が中心となるChromebookは、「Microsoft Office」のフル機能版が使えないなど、Windowsを搭載する一般的なノートPCとは使い勝手が大きく異なることも事実だ。
教育機関がChromebookを導入することで、得られるメリットとは何か。利用のハードルとその解決策とは。内田洋行主催の教育機関向けイベント「New Education Expo 2015」で講演した、菊池氏の話を基にまとめる。
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