クライアントPCを機能制限するメリットは大きい。ユーザーによる不要な操作を無効にすることでシステムダウンの可能性を減らせるため、サポートコストが減少する。ウイルスやマルウェアによってユーザーの管理者権限が侵害されることがなくなり、セキュリティが強化される。全てのクライアントPC環境を標準化することで、ソフトウェアの更新やパッチの適用が大幅に単純化される。

　クライアントPCを機能制限する最も大きな理由は、ユーザーがインストールするアプリケ―ション（UIA）を制限することにある。端的に言えば、ユーザーは「私的な」アプリケーションを「自分の」クライアントPCにインストールできなくなる。だが、クライアントPCを厳密に管理することの価値は長年にわたって認められてきた一方で、それを実施するのは困難だった。理由は単純で、ユーザーが反発するためだ。ユーザーはクライアントPCを個人のものと考える。たとえ、ハードウェアを会社が所有しているとしてもだ。大半のユーザーは、IT部門が「自分の」クライアントPCを機能制限することに抵抗を示す。

　数社のソフトウェアベンダーがUIA問題の解決を試みている。その手法は、仮想化からアプリケーションのレイヤー化までさまざまで、中には裏技に近いものもある。残念ながら、どの製品も大きなけん引力にはならず、「UIA問題」は依然として解決されていない。

　だが、状況が変わってきた。

　筆者はこれまで20年間、企業のクライアントPCに携わってきたが、最近になって、UIA問題はこれ以上大きくならないように思えてきた。5年前は話題になっていたが、最近はそれほどでもない。

　2015年現在、ユーザーが利用する社用以外のアプリケーションの大半は、これまでのアプリケ―ションとは全く異なり、WebサイトやWebアプリケーションになっている。そのため、1995年には機能制限されたクライアントPCを使おうとして米PointCastの「PointCast」をインストールできないと怒っていたユーザーも、2015年の今では、ブラウザさえ使えれば満足するようになっている。

　もう1つの変化は、あらゆるユーザーがスマートフォンやタブレットを持つようになったことだ。その多くは米Appleの「iPhone」や「iPad」を使っている。2005年にIT部門が受けた苦情の多くは、機能制限されたクライアントPCに「iTunes」をインストールできないことだった。今では問題にもならない。ユーザーの音楽ライブラリ全てがポケットに収まり、いつでもアクセスできる。ユーザーが関心を示すその他のアプリケーションの大半もそうなっている。

　個人で集めた社用以外のアプリケーションについて考えてみよう。就職したのが2005年で、IT部門から機能を制限したクライアントPCが与えられ、何も変更できないと伝えられたら、すぐに職場を立ち去ったのではないだろうか。だが2015年の現在、ブラウザが使えてデスクに自分のiPhoneを持ち込んでも構わないと分かればそれで十分だ。

　20年前からクライアントPCの機能制限を避けてきたとしたら、今こそ考えを改めるべきときかもしれない。機能制限のメリットは大きく、ユーザーの反発もほぼ過去のものになっている。