2016年に入り、身代金要求型不正プログラム（マルウェア）の「ランサムウェア」による被害が法人組織で急激に拡大しています。これを受け、各セキュリティベンダーはランサムウェア対策に有効なさまざまな製品／技術をリリースしてきました。法人組織は自社の環境を考慮し、有効なランサムウェア対策製品（注）を適切に選択しなければなりません。
※注 ランサムウェア対策専用のセキュリティ製品だけでなく、ランサムウェア対策機能を備えた既存のセキュリティ製品も含む。
連載第2回「図解で分かる 『ランサムウェア』に有効なセキュリティ対策はこれだ」では、ランサムウェアの挙動や、その対策ポイントについて解説しました。最終回となる今回は、法人組織におけるランサムウェア対策製品の選び方について解説。併せて、ランサムウェア対策をどのように強化していくべきかについて説明します。
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