かつて、顧客に酷評されたHANAの導入が増えている。特にアジア太平洋地域で伸びているという、HANAの現状を紹介する。
NTTドコモは先頃、「SAP HANA」のアジア太平洋地域（APAC）における新規顧客となった。同社は、HANAの導入によって販売代理店の運営方法を改善し、ベストプラクティスを社内で共有して、ある代理店で得た知見や教訓を別の代理店にも適用したいと考えている。システムの実装は8カ月で完了し、2017年3月に運用を開始した。
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SAPによると、約3万7000人が運営している約2400店の同社代理店や、1万人以上のオペレーターを配置しているコールセンターなど、さまざまな種類の顧客のタッチポイントから送信された18TBものデータを収集、分析、処理しているという。
NTTドコモの情報システム部長 長谷川 卓氏は、HANAを導入するまで営業部門の担当者に情報を伝達する仕組みが貧弱だったと、当時を振り返る。「情報を集計して配信するバックオフィス処理に少なくとも1～2週間はかかっていた」と同氏は話す。
「HANAを導入してから、いつでも最新のデータを参照できるようになった。パフォーマンスの向上により、店頭での販売促進活動の状況をモニタリングするところでも効果が表れている。将来的には、ドコモショップの顧客サービス改善にもつながる」と同氏は付け加える。
この例のように、SAPが最近大手企業の顧客を獲得しているのは、世界的にHANAおよび「S/4HANA」の採用が増えていることの表れだ。2017年第1四半期に、SAPはS/4HANAの顧客を400社獲得したが、そのうち約50％が新規顧客だった。ある調査で、SAPの優良顧客が「今後SAP製品を購入する予定はない」「S/4HANAへの移行は検討もしていない」と回答したことを思うと、隔世の感を禁じ得ない（訳注）。
訳注：2016年10月19日号掲載の記事を参照。
SAPのAPAC地域および日本を統括する現地法人でデジタルエンタープライズプラットフォームグループ担当のバイスプレジデントを務めるロイット・ナガラジャン氏は、本誌Computer Weeklyのインタビューに応じて以下のように語った。
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