高可用性と災害復旧を重視

IT担当者の85％が「復旧に自信がない」　ITの復旧力に関するレポートで本音

ITの復旧力に関する最新のレポートが発表された。大小さまざまなマルウェアによる攻撃、自然災害などのIT障害に見舞われた年のレポートにはIT担当者の本音が表れていた。

　企業は、マルウェア攻撃や自然災害などの混乱にどのように対処し、ITの復旧力をどのように高めようとしているのだろうか。

　結論から言えば、全般的に不十分な状態のようだ。データ分析ソフトウェアを開発するSyncsortが発表したレポート『The 2018 State of Resilience』（2018年度の復旧力の状況）では「全体的に、障害発生時のダウンタイムがIT部門の最大許容時間を超えているため、IT部門はこの問題に対処しなければならない」と報告している。このレポートは5632人のIT担当者を対象に2017年1～6月に実施された調査結果を示し、2018年1月に公開された。

　「災害への対処の備えが不十分と感じている企業が多い、という結果に驚いている」とSyncsortのグローバルサービス部門でバイスプレジデントを務めるテリー・プラス氏は話す。

　同レポートによると、障害後の目標復旧時間を達成していたのは半数しかなかったという。IT担当者の85％が復旧計画を立てていないか、自社の復旧計画に100％の確信はないと回答している。

　データ損失を被った企業のIT担当者に、最も重大なインシデントで失われたデータの量を聞いたところ、28％が数時間分、31％が1日以上と答えた。

　ITの復旧力に関する今回のレポートでは、データ損失の原因の多くが「バックアップの品質が低いこと」に関係していることがわかった。データ損失の主な理由を上位から順に挙げると次のようになる。

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