従業員のSNS投稿やユーザーの口コミが“ネット炎上”のきっかけとなることがある。ネット炎上が企業に及ぼす影響が大きくなる中、その対策を目的としたツールが充実しつつある。
企業イメージは広告だけでなく、消費者がSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)に書き込む情報によって形成されることが少なくない。企業のイメージ戦略にとって不利な情報がSNSで広がり、ブランドイメージを損なったり、企業に対して批判的な意見や誹謗(ひぼう)中傷が集中する“ネット炎上”の原因となったりすることがある。これらのリスクを抑えるために、SNSの書き込みや企業宛てのメールといったテキストデータを解析して、企業のイメージを損なう可能性のある書き込みを特定し、ネット炎上の防止に役立てるためのツールが充実しつつある。今回は2019年5月8日〜10日に東京ビッグサイトで開催されたIT製品の総合展示会「Japan IT Week春」(写真1)の展示を基に、ネット炎上を防ぎ、企業イメージを維持するためのツールを紹介する。
「Threads」が月間アクティブユーザー1億5000万人を突破 今後Xを追い抜くための最善策は?
Metaはイーロン・マスク氏率いるTwitter(当時)の対抗馬として2023年7月にリリースした...
Z世代が考える「日本が最も力を入れて取り組むべき課題」1位は「ジェンダー平等」――SHIBUYA109 lab.調査
SDGsで挙げられている17の目標のうち、Z世代が考える「日本が最も力を入れて取り組むべき...
高齢男性はレジ待ちが苦手、女性は待たないためにアプリを活用――アイリッジ調査
実店舗を持つ企業が「アプリでどのようなユーザー体験を提供すべきか」を考えるヒントが...