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働きたい会社の条件は「安心して働けるか」 チームスピリット調査
チームスピリットの調査によると、働きたい会社の条件には、他者からの承認や自己実現が可能であるかよりも、ストレスの少なさや心理的安全性がより重視される傾向にあるという。
勤怠管理システムベンダーのチームスピリットは2021年4月22日に「ウィズコロナ時代の働き方」に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2021年3月2日~4日、全国の企業に勤める25~64歳の正社員の男女1132人を対象に、インターネットで実施した。
他者からの承認や自己実現よりも心理的安全や社会的要素を重視
自身が働きたいと考える会社の条件について上位3つを選ぶ設問で、回答が最も多かったのは「ストレスが少ない」(40.0%)、2位は「心理的安全性が保たれている」(35.7%)、3位が「一緒に働きたいと思えるメンバーが多い」(35.1%)だった。4位以下は「自身の成長を感じられる」「自身の頑張りが会社へ貢献していると感じられる」などの回答が続く。チームスピリットのイノベーション総合研究所で所長を務める間中健介氏は「上位3つの回答は、働く際に安全性や安心感、他の従業員との一体感を得られるかどうかを重視する点が共通している」と指摘する。
コロナ禍以前と現在で、業務の無駄を省く意識が「増えた」あるいは「どちらかといえば増えた」と答えた回答者は大企業(従業員1000人以上)で37.3%、中小企業(従業員999人以下)で25.7%だった。チームスピリットは、こうした意識の高まりの背景には、組織からの指示や要請が影響している可能性があると考察する。
間中氏は「プロフェッショナルサービスオートメーション(PSA)やワークフローシステムなどのデジタルツールを活用し、業務負荷を軽減することで、従業員のストレスを軽減することが必要だ」と話す。
今の会社で働く目的についての設問では、55.7%が「生活のため」と回答し、「自身の成長のため」(11.7%)や「自身のキャリア育成のため」(4.1%)といった回答を大幅に上回った。「現在の業務がジョブディスクリプション(職務記述書)に役立つ業務であること」を意識しているかという質問への回答については「特に意識していない」が最多の43.6%、「役立つ業務であるかは意識せず取り組んでいる」が28.1%を占めた。「3年後の自身の『稼ぐ力』はどうなっていると考えるか」という問いに対しては、「変わらない」という回答が53.3%、次いで「高まっている」と考える人が25.8%、「低下している」が14.3%だった。こうした調査結果から間中氏は、企業の従業員は「働くことを受け身で捉え、安定した働き方を求める層」と「スキル向上やキャリア形成に積極的な層」に二極化していると考察する。
大企業は中小企業に比べ、コロナ禍前後で「業務の無駄を省く」意識が高まった傾向に
コロナ禍以前と現在における社内外での「コミュニケーション頻度」については、「社外の人との有意義なコミュニケーション頻度が減った」の回答は55.6%、「社内メンバーとのコミュニケーション頻度が減った」の回答は51.3%となり、コミュニケーション頻度が減ったと回答した割合がいずれも過半数を占めた(図)。所属企業の従業員数別で見ると、従業員が1000人以上いるコミュニケーション頻度が減ったという回答者の割合は大企業の正社員の方が多く、中小企業の正社員よりも10ポイント以上上回った。
間中氏は「大企業は『働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律』(通称:働き方改革関連法)の施行が中小企業よりも1年早く、労務環境の整備や業務効率化をいち早く進めたことで、従業員同士が対面で接する機会の減少が顕著な傾向にあったのではないか」と考察する。「企業は自社に合ったコミュニケーションツールを活用したり、従業員のコミュニケーションを促進する取り組みを実施したりすることで、組織としての連帯感を維持することが必要だ」(間中氏)
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